標題にあるように、冒頭に記載された本書の記述を読んで恐怖を感じました。
私は人口問題には関心があります。特に我が国の少子高齢化が深刻で、このままでは日本人はゼロになりかねないのに、世界人口は順調に増加し、つい最近、80億を超えたのでしたね!
このままでは日本は世界に呑み込まれて消滅する?最悪の事態です。
でも世界人口は何故増加するのか?急激な人口増加を放置したら、地球自体が増大する人口爆発に耐えきれなくなって甚大な地球規模での環境破壊を引き起こし、人類は消滅の危機に立つのではないかと、凄い不安に苛まれました。
要は、我が国の少子高齢化は世界の最先端をいく年齢構成で、いずれ世界のどの国、地域においても日本と同様の年齢構成(65歳以上の占める割合が増え、就労人口は減り、さらに子供の数は激減して人口爆縮になる。)になるのは不可避である。人口爆縮を避けて、今の人口というか、経済力を維持するには、不足する就労人口を移民で埋め合わせるというのも一つの在り方として、国や地域の垣根を越えて人口の移動がスムーズに行われるようにしては如何か?ひとつの対策としては有効かもしれないです。
日本も研修生の名目で、主に東南アジアか、大量に受け入れてますね。
今、ウクライナ戦争をはじめ世界に戦乱は絶えないので、人の移動が滞り、人口問題や環境保護の問題がなおざりにされております。
人口問題を筆頭に世界的規模での協力が不可欠なご時世に世界が全く無頓着であるのに白々しさと焦りを感じる毎日です。
ちょっと本題から逸れたかな!
ここまでの拝読、深謝します。
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サピエンス減少 縮減する未来の課題を探る (岩波新書 新赤版 1965) 新書 – 2023/3/17
原 俊彦
(著)
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有史以来、増加しつづけてきた人類はいま、人類史的な転換点を迎えている。パンデミックや世界戦争による一時的な減少や停滞はあったにせよ、人口増を前提にした政治と経済、文化、社会システムは再構築を迫られている。もはや不可避の未来である世界の人口減少の”最突端”に位置する日本から、サピエンスの未来を考察する。
- 本の長さ180ページ
- 言語日本語
- 出版社岩波書店
- 発売日2023/3/17
- 寸法0.8 x 10.7 x 17.3 cm
- ISBN-10400431965X
- ISBN-13978-4004319658
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商品の説明
著者について
原 俊彦(ハラ トシヒコ)
1953年東京都生まれ.人口学者.早稲田大学政治経済学部卒,フライブルク大学博士(Ph.D.).(財)エネルギー総合工学研究所,北海道東海大学,札幌市立大学を経て札幌市立大学名誉教授.日本人口学会理事,国立社会保障・人口問題研究所研究評価委員などを歴任.著書に『狩猟採集から農耕社会へ』(勉誠出版),『A Shrinking Society』,『An Essay on the Principle of Sustainable Population』(Springer)など.
1953年東京都生まれ.人口学者.早稲田大学政治経済学部卒,フライブルク大学博士(Ph.D.).(財)エネルギー総合工学研究所,北海道東海大学,札幌市立大学を経て札幌市立大学名誉教授.日本人口学会理事,国立社会保障・人口問題研究所研究評価委員などを歴任.著書に『狩猟採集から農耕社会へ』(勉誠出版),『A Shrinking Society』,『An Essay on the Principle of Sustainable Population』(Springer)など.
登録情報
- 出版社 : 岩波書店 (2023/3/17)
- 発売日 : 2023/3/17
- 言語 : 日本語
- 新書 : 180ページ
- ISBN-10 : 400431965X
- ISBN-13 : 978-4004319658
- 寸法 : 0.8 x 10.7 x 17.3 cm
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2023年7月11日に日本でレビュー済み
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2023年3月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本の少子高齢化は世界で最先端である、しかし、人口爆発イメージのあるサハラ以南アフリカ諸国でも今世紀後半には少子高齢化による人口減に見舞われる予想である。現時点でも、その地域での出生率は低下しているのだ。つまり世界全体で人口は減少し始める予想である。そして日本や中国は、人口減少に至る過程で生産年齢人口が相対的に多くなる人口ボーナス期を経験し経済成長した。しかし、単に人口が多いだけでは人口ボーナスの果実は享受できず、適切な経済政策や投資が必要なのだが、徴税すらままならない失敗国家が多いサハラ以南アフリカ諸国では、人口の多さはボーナスではなく、全体が貧しくなる可能性が高い。そこで著者は、同時期に生産年齢人口が減少する先進諸国への管理された移民が双方にとって得であるという。もちろん旧住民との軋轢はあるだろうが、著者は楽観的で、昔日の日にドイツ人教授から言われたという言葉に頼る。曰く、現在のドイツは移民国家だが、ドイツはゲルマン人の移動によってできた国だから元から移民国家なのだと。しかし、ドイツはゲルマン人移住の後は1500年にわたって定住してきた歴史の後で急速に移民国家へと変化しつつあるのだから、論理の飛躍がある。そんなことを言うならば、人類はアフリカ地溝帯で生まれたのだから、そこ以外は全て移民国家になってしまう。後半部での著者の示す諸々の問題解決策は、移民政策一つを取っても、とても実行可能とは思えない途方も無い夢想に見えてしまうのは評者だけであろうか。
2023年4月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
岸田首相が異次元の少子化対策を述べているので、人口問題に関心を持ちざっくり知りたいと思い購入しました。冒頭1/3は国連人口レポートを引用しつつ、人口縮減に、地域・国ごとに、スピードを違うが向かう世界を分かりやすく説明されていてよかったです。次いで、人口論の基礎をやや専門的に解説しており、少し苦労しましたが参考になるところが多かったです。しかし、最後の提言のところは、「誰一人として取り残さない」とかSDGの枠内の啓発に留まっており、踏み込み不足ではないかと思います。この部分、人口問題の専門家である筆者と、他分野の方の対談といった形式をとられれば、前の記載が一気に光るように思いました。前半部分、一読する価値は大いにあります!
2023年3月26日に日本でレビュー済み
①人口問題を考えるということは、未来社会のバロメーターを探るということだ。正直人口学の専門知識については良く分からないことがある。
②しかし、人口問題の本質は少子化にあるということだ。少子化が次に、生産年齢人口の減少を招き、高齢化を促進し、最後に人口縮減を、もたらすのだ。
③ということは、人口問題の根本的取り組みは、少子化対策に本腰をいれて取り組むことだ。子育て支援が行われているが、不十分である。フランスの取り組み、自治体の支援策等学ぶべきことは色々ある。
④子育て支援をベーシックインカムとして取り入れることも効果的だと思われる。衣食住に金がかかるのが子育てなのだ。合計特殊出生率がフランス並みの1 .6を目指したい。まずは1.5を目指すことだ。
効果なしは対策が甘いということだ。
子供は国家の宝だから、国民全体で子育て支援をすることが必要なのだ。
データーが全てを語る。
お勧めの一冊だ。
②しかし、人口問題の本質は少子化にあるということだ。少子化が次に、生産年齢人口の減少を招き、高齢化を促進し、最後に人口縮減を、もたらすのだ。
③ということは、人口問題の根本的取り組みは、少子化対策に本腰をいれて取り組むことだ。子育て支援が行われているが、不十分である。フランスの取り組み、自治体の支援策等学ぶべきことは色々ある。
④子育て支援をベーシックインカムとして取り入れることも効果的だと思われる。衣食住に金がかかるのが子育てなのだ。合計特殊出生率がフランス並みの1 .6を目指したい。まずは1.5を目指すことだ。
効果なしは対策が甘いということだ。
子供は国家の宝だから、国民全体で子育て支援をすることが必要なのだ。
データーが全てを語る。
お勧めの一冊だ。
2023年4月2日に日本でレビュー済み
本書のタイトルだけでは人口論の本であると思えない
かもしれません。
実際に読むと、全編が人口論です。
これまでいろんな国で試みられた人口をめぐる様々な
政策が紹介されていきます。
人口について考察するときに欠かせない一冊になると
思われます。
かもしれません。
実際に読むと、全編が人口論です。
これまでいろんな国で試みられた人口をめぐる様々な
政策が紹介されていきます。
人口について考察するときに欠かせない一冊になると
思われます。
2023年4月7日に日本でレビュー済み
もとは論文だろうか。興味深く、あっという間に読み終えた。
日本はこのあと未曾有の人口減少社会となるが、それは世界でも同じであり、人類史に残る出来事がこれから展開されていく。
前半は人口がどのように減るかという話に終始するが、後半、人口減少の結果どうなるか、どうなるべきかは、貨幣経済の存在を前提としている点で私とは考えがちがう部分もあるが、とても読み応えがある。
最も衝撃的だったのは100億人の人口が1億人になるまでの猶予は300年しかないということ。人口が倍増する人口爆発があるのだから、半減する爆縮もあるのだ。
人口を維持するには、すべての女性が生涯で2.1人の子を産むしかないが、人権意識が高まればその数字は落ち、文明が進むほど人口は減っていく運命にある。
人類には、果たしてどんな未来が待つのだろうか。
日本はこのあと未曾有の人口減少社会となるが、それは世界でも同じであり、人類史に残る出来事がこれから展開されていく。
前半は人口がどのように減るかという話に終始するが、後半、人口減少の結果どうなるか、どうなるべきかは、貨幣経済の存在を前提としている点で私とは考えがちがう部分もあるが、とても読み応えがある。
最も衝撃的だったのは100億人の人口が1億人になるまでの猶予は300年しかないということ。人口が倍増する人口爆発があるのだから、半減する爆縮もあるのだ。
人口を維持するには、すべての女性が生涯で2.1人の子を産むしかないが、人権意識が高まればその数字は落ち、文明が進むほど人口は減っていく運命にある。
人類には、果たしてどんな未来が待つのだろうか。
2023年5月1日に日本でレビュー済み
人口の縮減は日本の問題だけではない。本書は、2022年の国連の世界の人口推計にもとづいて、世界の人口の現状と将来の予測を詳述する。アジア、ヨーロッパ、北米、南米において出生率は置換水準の2.1を下まわっている。2023年に世界の総人口は80億人を突破し、これからも増加していくが、これはサハラ砂漠以南のアフリカの人口増加分によって占められ、他の地域の自然増加はマイナスに転じている。長寿化や国際的な人口移動によって人口は維持されているが、いずれ日本のような超少子化、超高齢化、人口の自然減(死亡率が出生率を上まわる)現象に直面するとみられる。
人類が狩猟採集社会であった1万2千年前は、総人口は500万~1000万人と推定される。農耕社会そして産業社会と移る段階で人口は爆発的に増加して現在は80億人となった。アフリカは産業社会化による爆発的な増加の段階にあり、他の地域ではそれが落ち着き、さらに逆転しているということになる。世界人口は2086年に104億3095万人をピークにして減少に向かい、300年後にはピークの100分の1に縮小するという推測もあるらしい。統計的なシミュレーションということで、産業社会の行く末がなぜこのようになるのかという納得できる説明は本書にはない。
日本の出生率の減少原因について著者が強調するのは、女性の初婚年齢と初産年齢の高齢化による出生児数の減少である。1970年代前半の初婚年齢は24歳であったが、2020年には29.4歳になり、それとともに初産年齢も上昇し、女性が生涯で出産する子どもも少なくなった。晩婚化が進んだのは、個人の人生の選択に対する自由度が増したからだという。また日本では結婚と出生はセットであり、未婚者の増加とともに生まれる子どもも減っていく。
人口縮減が社会に与える影響についても章が与えられている。生産人口の減少は社会資本・生産への悪影響を及ぼす。地方は消滅し、生態系や環境も崩壊する。これへの対処として、累進課税の強化やベーシックインカムの導入などいろいろな策が提示されている。著者は出生率を上げることで人口減を止めるのは難しいと考える。希望を託されるのは、国際人口移動すなわち移民である。ロンドンは住民の半数以上がインド系であり、ドイツは人口の25%以上が移民で構成される。日本も縄文時代、弥生時代にさかのぼれば他所から移動してきた人々が住み着いた。著者は書いていないが古墳時代・飛鳥時代に多量の渡来人を受け入れている。
厚生省がこの4月に発表したばかりの推計においても2070年の日本人口の1割は外国人ということだった。実習生や特定技能者の受け入れ(外国人労働者は現在182万人)が、その地ならしの役割を果たすだろうが、日本はまだ移民の受け入れに後ろ向きである。体の良い労働力としてだけ利用したいのだろうが、これからそのやり方がうまくいく保証はない。これからは移民産出国の人口も減り、移民参入を望む国の競争も激しくなる。厚生省の推計は甘いかもしれない。
人類が狩猟採集社会であった1万2千年前は、総人口は500万~1000万人と推定される。農耕社会そして産業社会と移る段階で人口は爆発的に増加して現在は80億人となった。アフリカは産業社会化による爆発的な増加の段階にあり、他の地域ではそれが落ち着き、さらに逆転しているということになる。世界人口は2086年に104億3095万人をピークにして減少に向かい、300年後にはピークの100分の1に縮小するという推測もあるらしい。統計的なシミュレーションということで、産業社会の行く末がなぜこのようになるのかという納得できる説明は本書にはない。
日本の出生率の減少原因について著者が強調するのは、女性の初婚年齢と初産年齢の高齢化による出生児数の減少である。1970年代前半の初婚年齢は24歳であったが、2020年には29.4歳になり、それとともに初産年齢も上昇し、女性が生涯で出産する子どもも少なくなった。晩婚化が進んだのは、個人の人生の選択に対する自由度が増したからだという。また日本では結婚と出生はセットであり、未婚者の増加とともに生まれる子どもも減っていく。
人口縮減が社会に与える影響についても章が与えられている。生産人口の減少は社会資本・生産への悪影響を及ぼす。地方は消滅し、生態系や環境も崩壊する。これへの対処として、累進課税の強化やベーシックインカムの導入などいろいろな策が提示されている。著者は出生率を上げることで人口減を止めるのは難しいと考える。希望を託されるのは、国際人口移動すなわち移民である。ロンドンは住民の半数以上がインド系であり、ドイツは人口の25%以上が移民で構成される。日本も縄文時代、弥生時代にさかのぼれば他所から移動してきた人々が住み着いた。著者は書いていないが古墳時代・飛鳥時代に多量の渡来人を受け入れている。
厚生省がこの4月に発表したばかりの推計においても2070年の日本人口の1割は外国人ということだった。実習生や特定技能者の受け入れ(外国人労働者は現在182万人)が、その地ならしの役割を果たすだろうが、日本はまだ移民の受け入れに後ろ向きである。体の良い労働力としてだけ利用したいのだろうが、これからそのやり方がうまくいく保証はない。これからは移民産出国の人口も減り、移民参入を望む国の競争も激しくなる。厚生省の推計は甘いかもしれない。
2023年6月11日に日本でレビュー済み
働かなくても所得を保証し、極端な累進課税を導入すべしとの提言である。
残念ながら、人類は理想だけでは行動しないことは過去の社会主義の失敗、共産主義を標榜する国家の現状を見れば明らかだ。
残念ながら、人類は理想だけでは行動しないことは過去の社会主義の失敗、共産主義を標榜する国家の現状を見れば明らかだ。