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- Amazon.co.jp ・本 (312ページ)
- / ISBN・EAN: 9784822259761
作品紹介・あらすじ
保険、年金、住宅ローン・・・営業担当者に言われるがまま契約してしまったあなた、
それ、もしかしたら「払う必要のないお金」かもしれません！
「ムダなお金」を見定めれば、一気に数百万、1000万節約も！
銀行・保険会社が教えてくれないお金の知識をわかりやすく解説
お金を貯める、住宅ローンを組む、保険を選ぶ、投資する……。
人生にはお金についての選択を迫られることが何度もあります。
そんな時、お金についての基本的な知識が乏しいために、銀行や保険会社の担当者に言われるがまま、
「払う必要の無いお金」を払う選択をしてしまう人が少なくありません。
「お金の構造」を理解して、必要なお金とムダになるお金をしっかり見定めれば、将来にわたって数百万円、
一千万円ものお金を節約できる可能性があります。
本書は、著者が全国の主要企業の従業員を対象に、年200回実施している「会社員とお金」に関する
セミナーのエッセンスをまとめたものです。あくまで、「金融機関を利用する側」の視点に立ち、本当に払う
べきお金、払う必要のないお金の見定め方を丁寧に解説します。銀行や保険会社など、金融機関側
からはアドバイスを受けにくい知識やアドバイスが満載の１冊です。
感想・レビュー・書評
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超辛口な家計管理本。
人生の5大支出（結婚、住宅、自動車、教育、葬儀）に平均6700万円かかるといい、例えば、大卒で入社直後から定年まで毎月10万円を貯めてもその額は賄えないという。
今後の生活（結婚は無事終わった）にいくら必要かという具体的な金額に目を背けたくなった。
家計を赤字にしないためには、長期計画が大事。
特に、何とかなる精神で住宅ローンを組むのは絶対にやめようと思った。
背伸びしすぎず、ほどほどに快適で幸せな人生を目指すことにします。
p45
いわゆる長期積立投資では積立額の多い少ないよりも、期間を長く取ることが大切です。
p46
次にマイナスの運用について考えてみましょう。住宅ローンをはじめとした負債は時間を敵に回します。ただし、これは借り手（個人）から見た話で、貸し手（銀行）にとってはプラスの運用です。貸し手と借り手は、住宅ローンを中心に「表裏一体の構造」となっています。住宅ローンの金利が1.31%なら、個人にとっては1.31%のマイナス運用、銀行にとっては1.31%のプラスの運用です。
銀行は大金を投資（融資）し、運用しながら取り崩していく（回収していく）というイメージです。複利効果で「時間を味方に付ける領域」にいますから、銀行は返済期間が長いほどおいしい。住宅ローンを組む時、銀行が長めの返済期間を提案してくるのは自然なことです。
借り手である個人が得をしたければ、銀行の提案の逆をいけばいいことになります。個人向けの住宅ローンは、事業者向けの融資とは異なり、「個人の損は銀行の得、個人の得は銀行の損」という分かりやすい利益相反、表裏一体の構造になっています。お金を貯めたいなら、負債の返済期間を短くするため、最大限の努力を払うべきなのです。
p66
医療費控除は家族や老親を含めた家計全体で大きな医療費支出があった時、周辺の制度も含めて戦略的に使うことで大きなメリットを家計にもたらしてくれます。
p67
医療費控除の対象となるのは「自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費」です。共働きなら夫が支払ったとして申告しても、妻が支払ったとして申告しても認められます。配偶者控除や扶養控除の対象か否か、同居か別居かも問われません。一緒に暮らしていれば社会人の子供や年金暮らしの老親も「生計を一」として認められます。仕送りで生計を立てている田舎の親や子供の医療費も申告できます。申告可能な医療費の上限は年間200万円です。
p70
共働き世帯の場合、夫婦の年収が同水準だと、扶養のない妻の方が課税対象所得が多くなっているケースが目立ちます。一方、夫が住宅ローン減税を利用している世帯だと、夫はわずかしか所得税を納めていない場合があります。
稼ぎ手が複数いる世帯で医療費控除を申告する際は、一般的には収入の多い稼ぎ頭が申告した方が有利です。しかし、妻の方が税率が高くなっているケースや、夫が他の控除で還付になるほど税金を納めていないケースでは、妻が申告した方が有利になります。
ポイントは稼ぎ手が複数いる世帯の場合、誰が申告した方が有利かを考えることです。収入と多寡は必ずしも関係ありません。
p71
老親の医療費や介護費用を負担している現役世代も増えていますが、恒常的に生活費、療養費を送金していれば“生計を一にしていると見なされます。
一般的には現役世代の子供の方が、リタイアした親世代より所得税率は高いでしょうし、税金もたくさん納めています。もし老親に仕送りをしているなら子供が医療費を負担したものとして申告した方が還付額は増えます。
p76
しかし、従来の医療費控除でも薬代は申告できます。しかも、スイッチOTC薬に限らず、治療のために買った薬なら原則として申告できます。
薬の種類だけではありません。診療費、治療費はもちろん、健康保険の利かない治療の費用、入通院のための交通費（マイカーを除く）、差額ベッド代（医師の指示による場合）、入院時の食事代、診断書代なども医療費として申告できます。申告できる支出の費目は従来の医療費控除の方がはるかに多いのです。
また、新制度を利用するには「健康の維持増進及び疾病の予防として特定健康検査、予防接種、定期健康診断などに取り組んでいる」必要があります。勤務先の定期健康診断を受けていれば問題ありませんが、従来の医療費控除にこのようなハードルはありません。
10万超から1万2000円超へとハードルが下がった点ばかりが強調されますが、それほど間口が広がったわけではありません。
p77
従来の医療費控除のハードルは年間10万円ですが、実は10万円以下でと申告できる場合があります。その年の「総所得金額等」が200万円未満の人は、医療費が「総所得金額等」の5%を超えると医療費控除を使うことができるのぇす。
給与収入だけの人なら、年収311万円ほどで「総所得金額等」が200万円を切ります。夫婦いずれかの年収が311万円以下なら、医療費支出が10万円を超えていなくても医療費控除が使えることになります。医療費控除は「自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費」であることが要件の1つです。医療費が10万円に満たなくても、年収311万円以下の給与所得者が家族にいれば、その人が申告できます。
p78
なお、税金が還付になる確定申告は過去5年分まで遡ることができます。
また、住宅ローン控除を受けていて所得税を払っていない人でも医療費控除を申告すれば住民税が安くなります。
p96
長期の資産形成で運用時のは手数料（コスト）の安いインデックス型の投資信託に投資するのが一般的です。
p97
退職金制度を従来型から企業型DCに切り替えた時、会社が拠出する掛け金は、従業員の運用利回りが将来にわたっ一定率を確保できることを前提に算出、決定されています。
例えば、一定率が2.5%の場合、実際の運用利回りが2.5%を上回れば従業員の退職金は従来制度より増えます。2.5%でトントン。2.5%を下回ると、企業型DC導入前より退職金が減ってしまうのです。
世の中の元本確保型の運用利回りは、どれも2.5%を大きく下回っているのが現状です。従業員が元本確保型商品だけで運用すると退職金は減ります。
p98
元本確保型商品に逃げ込むのは将来の退職金を減らす大きなリスクです。また、元本確保型商品は固定金利商品が大半です。低金利のまま預けっぱなしにすると、世の中の物価が上昇した時、運用資金は相対的に目減りしてしまいます。
特に住宅ローンを返済中の方は、元本確保型を選んでいる時点で相当に負けています。
p102
（前略）多くの企業が採用する他のアクティブ型も、ほとんどがインデックス型に負けているのが実態です。
p106
ただ、現実問題として、これだけコストの高いファンド・オブ・ファンズで高いリターンを得るのは難しいでしょう。
投資教育とは名ばかりの「営業」がまん延しているのは、商品選びで中立であるべき運用管理会社が、利用者の商品の選び方で次第で収益を左右されているという企業型DCの構造に大きな欠陥があるからです。
p115
誤解のないように申し添えると、マッチング拠出自体は悪い制度ではありません。ただ、万人にとってメリットがあるわけではないということです。
具体的にメリットを受けやすい人を挙げると、①運用管理費用の低い投資信託に興味がある、②投信の売買を繰り返したい、③元本確保型商品は選ばない、④住宅ローンの残高が少ない。将来も住宅ローンを組まない、⑤60歳までに大金を取り崩す必要がない－のほとんどに該当している人です。
p119
ある期間の始めと終わりでどれだけ価格が変化したかを表すものが「騰落率」です。
p110
すなわち、騰落率が同じならブレが大きい投信ほど目減りしやすいことが分かります。銀行や証券会社で表示される騰落率ランキングは過去1年間の騰落率を比較するのが一般的ですが、こうしたブレの大きさまで考慮しなければ投資行動の判断はできません。
p129
老齢基礎年金は受け取る額の方が保険料として納めた額より何倍も多いという事実も、ほとんど知られていません。
p134
会社員1人分の公的年金支給額は、平均でも月15万〜16万円です。ここから税、健康保険料、介護保険料などが引かれるのです。
p136
では、この人は何年で納めた保険料の元が取れるでしょう。そう、たったの6.8年です。
p138
老齢基礎年金は65歳で受け取れますが、支給されるのは6.8年間だけではありません。毎年約80万円を生涯にわたって受け取れる終身年金です。
65歳における男性の平均余命は19.55年、女性の平均余命は24.38年です。平均余命まで生きるとしたら、男性は総額1512万6213円、女性は総額1889万232円の老齢基礎年金を受け取れます。この金額はそれぞれ納めた保険料総額の2.86倍（男性）と3.57倍（女性）に相当します。
納めた保険料の3〜4倍を受け取れるような有利な年金商品は、民間の保険や共済でお目にかかることはまずありません。国民年金は加入者からみると相当に儲かるおいしい制度なのは間違いありません。
p143
個人年金保険の実質的な利回りは想像以上に低いのです。
荒っぽく言うなら個人年金保険の予定利率は話半分ならぬ、利回りや利息とはまったく別な数字として聞いておくべしということです。
p144
ここまで利回りが低くなる理由は簡単です。個人年金保険は預貯金ではありません。払い込んだ保険料の全てが運用に回るわけではなく、一部は保険会社や共済団体の事業経費等として差し引かれています。
p222
病院を退院する患者の平均在院日数は31.9日で、入院期間は短くなる傾向です。
p223
また、終身医療保障はもっぱら年を取ってからの病院に備えたい人が加入する保険ですが、在院日数は75歳以上に限ると平均50.2日（全国）と全世代平均を上回ります。病気の種類別に見ても、脳血管疾患（93.0日）、アルツハイマー病（236.3日）、血管性及び詳細不明の認知症（359.2日）と、高齢者の病気は概して長期入院を強いられています。
世の中全体では入院期間は短くなってきていますが、年を取ってからの病気に備えたいなら1入院限度日数が長い医療保険の方がニーズに合っています。
p226
年齢によって有利な保険・共済も変わるので、必ず自分の条件で比べてみましょう。
保険や共済は「頻度は高くないが、いざ発生した時に家計を揺るがす経済損失」から家計を守るための商品です。構造的に元が取れないのは当たり前です。
p228
医療保障（保険・共済）を選ぶ時は、最低限、①トータルでいくら保険料（掛け金）を払うのか（保険料総額）と、②いくら受け取れるのか（給付総額）－を確認してくださいと述べました。もう一つ、「給付日数」という重要な注意点があります。
ある病気で入院し、退院した後、再び同じ病気で入院したとしましょう。保険契約では、退院からの間隔が180日以内の再入院（同じ病気の場合）は、最初の入院と合算して1回の入院時（1入院）と見なされます。これを「180日ルール」といいます。
p232
もし、これから発売される終身医療保険に加入する場合は、契約のしおりや約款で180日ルールについてきちんと確認しておきましょう。
p234
終身医療保障は本来、年を取ってからの病気に備えるものです。
p236
医療保障は保険会社や共済団体によって仕組みや特徴が異なるため、単純比較が難しい商品です。そこで皆さんが終身医療保険を比較しやすくするため、BPRという指標をご案内しましょう。
BPRとは給付（Benefit）と 保険料（掛け金）、（Premium）の割合です。
BPR=B/P
つまり、「長患いした時に受け取れる最大の金額（Benefit）」を「一生でいくら保険料（Premium）を支払うのか」で割った値です。
p238
BPRの本質的な意味は、「長患いをした時に受け取れる給付金で、一生で支払う保険料の何%を取り戻せるか」ということなので、値は大きければ大きいほど望ましいということになります。
p245
持病のある方は仕方ありませんが、既往歴のために引受基準緩和型を選んでいる人は、折を見て通常の医療保険に切り替えられないか確認した方がいいでしょう。
通常の医療保険でも、がん以外の病気やケガなら5年経過すると告知項目から外れ、保険契約上は健康体とみなされるようになります。
p246
既往症（病歴）があっても、時間が経てば保険料（掛け金）の安い通常型に入り直せるということは、誰も教えてくれません。自分で行動を起こさないと、払う必要のない高い保険料を延々と払い続けることになります。
p268
返済額は全て「元金」の返済に当てられるわけではなく、「利息」を含むことも重要です。毎月の利息は「前月のローン残高×金利÷12」で計算されるので、借入額が4倍になると利払いも4倍になります。
売り手（銀行）は利益を最大化するために最長期間での借り入れを勧めますが、返済期間が長くなると利息の総額も増えます。
p269
【フラット35】は15年以上35年以内なら1年単位で返済期間を選べますし、20年以内なら金利が大きく下がります。
p270
【フラット35】は当初の返済金額や諸経費が膨らむので、住宅購入予算が減ります。
p271
最後に、あまり知られていませんが金利は値引き交渉が可能です。銀行が提示する最優遇金利よりも引き下げられますが、家電量販店で他店の価格を見せて値引き交渉するのと同様、他の金融機関の方が低金利である事実を示さなければなりません。
p280
子世代が家を買うために住宅ローンを組んだとします。銀行から30年返済、金利1.31%で2000万円を借りると支払う利息は約420万円です。
一方、親世代の手元に退職金など、当面、使う予定のない現金が2000万円あったとしましょう。
p281
親世代が銀行に預けた2000万円を、子世代が住宅ローンとして銀行から借りていると見ることもできます。銀行を親子の間に挟んだだけで、この親子からは利子として400万円以上のお金が流出している状況です。
この構造から抜け出すのは簡単です。親子の間から銀行を外し親世代が子世代に2000万円を直接融資すればいいのです。それだけで親子が使えるお金が400万円以上も増えます。これだけの金額を無リスクで確実に増やせる節約術はなかなかありません。
親世代に余裕があれば子世代に援助（贈与）してあげてもかまいませんが、それでは親世代も老後が不安でしょう。そこで親子双方にメリットがあるように適切な金利をつけて融資するのです。
p282
親族間で金利を取ってお金を貸し借りすることに法的な問題はありません。ただ、「贈与」と見なされると贈与税が発生します。
銀行ローンと同様の体裁を整えれば何ら問題はないです。
金銭貸借の契約書を作り、適切な金利を設定して、定期的に銀行口座経由で返済してください。
p286
法律上は不要ですが、子が先に亡くなっても親を路頭に迷わせぬよう、収入保障保険に加入しておきましょう。また、親子ローンは住宅ローン控除が適用されないので、その分、親子間の金利を低めに設定してもいいでしょう。
親族内ローンを新鮮に感じるかもしれませんが、昔は大家族だったので、どこの世帯でも普通に実践していました。高度経済成長や国民皆年金制度が核家族化を加速し、住宅ローンを組む世帯は何百万円もの利子負担を強いられる構造に組み込まれてしまったに過ぎません。
p288
火災保険と火災共済にの大きな違いに長期契約の有無があります。長期契約とはあらかじめ複数年（最長10年）にわたる契約をすると保険料が割引になるという契約です。
p292
では住宅ローンを組んでいて、手元に余分なお金がほとんどない人はどうなるでしょう。9年分の保険料（中略）を上乗せして住宅ローンを組むことになるので、その分の利息負担が生じます。
p294
まとめると、火災保険の長期契約で得する人の条件は、住宅ローンを早々に返せる人か、借り入れ金利が低い人に限られるということです。
p298
洪水などによる床上浸水や建物の損傷といった水災の損害は、総合型では補償されますが、火災型では補償されません。
ちなみに損保各社の火災保険は総合型（オールリスク）が基本で、水災は補償に含まれるのが一般的です。一方、全労済や都道府県民共済をはじとする共済団体のほとんどは火災型。水災に備えたい場合は別途、自然災害共済に加入する必要が出てきます。
地震・噴火・津波に関しては、総合型、火災型のいずれのタイプでも補償の対象外です。地震が心配なら、損保各社の商品なら火災保険+地震保険、共済団体の場合は火災共済+自然災害共済に加入する必要があります。
損保各社の地震保険は地震のみの補償ですが、共済団体の自然災害共済は水災と地震の両方を補償してくれます。
p306
親族間ローンは親子間の相互扶助ですが、範囲を少し拡大して、集落で近所内ローンを作ったらどうなるでしょうか。自分たちの集落からは1円もキャッシュアウトさせないという考えです。
p307
この考え方をさらに応用して、同じ会社の社員が協力してキャッシュアウトさせない仕組みを作るとどうなるでしょうか。この考えを実現するための制度が労働組合の共済です。
p309
本書の書籍化のきっかけは、日経マネー誌で「男の家計改善」を連載したこと
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すごく分かりやすくて、人生の５つの支出を網羅的にまとめてあり、この一冊を読むか読まないかで人生が大きく変わりそうです。
とくに、積み立て投資と、住宅購入をしようと思っていたので考え方がまとまりました。
共済保険や、主婦の１５０万の壁の考え方もやっとわかりました。
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利息が利息を生むという複利効果・・・
プラスの要素でありよく聞く分かりやすい話。時間が経つほどお金が増えていく「時間を味方につける領域」。
反対にマイナスの運用、即ち借金は、時間が経つほど負債が増える「時間を敵に回す領域」。
以上のことから本著では、お金を増やすためにはどんな投機よりも、早く借金を返すのが先決ということ。
これは賛否あると思うが、道理には敵っているのかなと。
要は、プラスもマイナスも利息が利息を生む。
お金の構造を正しく理解すれば、定年後の人生が変わってくる。
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一冊持っておいてもいいかな。
年金・介護・保険に関しては今すぐ使える感じがすごく良かった。
保険会社は共済に関して説明してくれたことないなと思ったら管轄違うんだと知れたのも良い。
そして銀行の言うことは基本銀行の利益なのでその辺は知って置けとか。
確かに繰り上げ一括返済（期限前完済）して「もう返すんですか？！」って言われてしまったって話も聞いたし、知人は普通に親族にお金借りて家を買ってたなぁとか。
そう言った人たちは今現在お金に困っていないのは確かだわ。
私はマイホームに関しては買う予定がないのであれだけど。
あと個人的にプラスの遺産形成の前にマイナスの遺産（奨学金など）を片付けておけってのは普通だと思ったんだけど世の中そうでもないのが普通っぽいことに驚いた。
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新入社員でも月10万貯金したーって、著者独身寮じゃん。
都会ならどう頑張ってもマイナス5万になるでしょ。
貯金の前に借金返すってのはわかるけど、マイホーム買うのは大抵家庭持ちで、もし家族残して急逝したらどうすんの？
借金完済で貯金ゼロだったら家しか遺せないけど、借金1000万貯金1000万だったら家と1000万遺せるよ？
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塚原哲の作品
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