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- Amazon.co.jp ・本 (388ページ)
- / ISBN・EAN: 9784788713949
作品紹介・あらすじ
2040年「ふるさと生き残り」の条件とは?自治体トップ24人、有識者36人の提言!76の実践例&資料!
感想・レビュー・書評
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【由来】
・確か人口問題関連でamazon
【期待したもの】
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※「それは何か」を意識する、つまり、とりあえずの速読用か、テーマに関連していて、何を掴みたいのか、などを明確にする習慣を身につける訓練。
【要約】
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【ノート】
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【目次】
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この本は、昨年「地方消滅」で話題を集めた増田寛也氏の論文から始まり（第Ⅰ部）、第Ⅱ部で各界の識者の論点提示、第Ⅲ部で自治体首長による人口急減克服に対する提言、第Ⅳ部で、先進自治体の取組紹介、第Ⅴ部で片山元総務大臣等の座談会という構成になっている。
人口急減に対する識者の主張や、先進自治体の取組は、この分野に興味のある人が勉強する上で、非常に役に立つだろう。
辞書として、使っていける一冊である。
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161126 中央図書館
この問題に関して、常から活発に情報や意見を発信している学識者、評論家、経済畑、プランナーなどの多くが寄稿し、また有名どころの知事・自治体首長のセリフがまとめられている。全体を見渡せば、おそらく本件をめぐる大部分の論点が登場しているのだろう。
ただ、執筆者も、知事さんも、そしておそらく時事通信の支局長など諸君も、おそらく大半は「東京」を自分たちのフィールドであり、ベースであると設定しているに違いない。たまさか仕事で各地に赴任している人もいるだろうが、大方は（たとえ首都圏以外の出身であっても）「東京」で教育と人格形成の仕上げを受け、本音では「東京で暮らした経験がなければ」国家経済を語れるような人、社会をリードするような人にはなれない、と思っている人ばかりであろう。
そんな人達が何人寄ったところで、これから「消滅」に向かうと断定されている「地方」で生まれ、地方で最終教育を受け、地方で苦労して職と伴侶を探し、地方でなんとか生活して子供を育てようとしている人の心理が理解できているとは信じられないな。
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題名の通り、人口減少問題や地方創生（自治体消滅対策）を考えるうえでの論点が網羅されており、それらの問題を考えるうえで読んで損はない。道府県知事や市町村長の見解や先進自治体の事例なども多く紹介されており、現場の情報もある程度掴める。
ただ、問題が提起されてすぐの出版のため国や自治体の地方創生の取組みの動向についてはあまりカバーできてはいない。また、論点が多すぎて、やや全体として話が拡散してしまっているきらいはある。
本書の内容のなかでは、大庫直樹氏や柏木恵氏等の人口減少時代における自治体のあり方の問い直す論や、荻原誠司岡山県美作市長の都道府県の存在意義についての問題提起、女性専用農業研修施設を作っている北海道新得町の事例などが特に興味深かった。
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