エグゼクティブの悪いくせ

著者 :
  • 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (217ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784532260996

感想・レビュー・書評

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  • 日本人は部分を見るのは得意だが、全体を見渡すことができない。
    現場を見てない。
    ビジョンを作り上げること
    同じベクトルを持つ人脈を背景に実行力を築く
    組織はあまりに大きすぎるので、アカデミックにおいてはむかない、戦略や人事のように具体的なアクションになりにくい。たとえば組織開発部は存在しない。

  • リーダーにどのようなくせがあり、どう対処すべきか?

    →現在はグローバルオペレーション3.0の時代
    世界分業と業務標準化による効率と顧客、市場軸からの価値創造を追求するマトリクス組織力が成功のカギ
    人をつくる前にシステムをつくる
    ワークプロセスが組織力の真髄
    マトリクス組織は社員の行動原則×チーム開発×マネジメントシステム
    エグゼクティブは分析思考と統体思考を使い分ける必要がある

  • 現場主義、企業は人なり、独自の工夫、率先垂範、どれもマネジメントでよく見かける言葉だが、世の中には誤った理解をしているエグゼクティブが多い。グローバルオペレーション3.0が求められる時代において改めて考えさせられる一冊。

  • TOPPOINT 2011年1月号より。


    著者はヘイグループのコンサルタント。

    日本のエグゼクティブの悪い「くせ」が
    企業の足を引っ張っている。
    その問題点の指摘とそれを直す方策を伝授。

  • ◆現場主義、長期的視点、独自の工夫、企業は人なりー。誤解された日本企業の美徳が経営を失速させる!新たなステージに必要なリーダー人材育成法を伝授。

    ◇5つの悪い「くせ」
    ・現場主義の理解が軽薄化しているということ
    ・長期的視点を長期間の視点と混同していること
    ・独自の工夫への過度なこだわり
    ・企業は人なり、と言うだけで、その後は思考停止になていること
    ・指示命令、率先垂範に偏ったマネジメントのスタイルを無意識に活用し、その効果や限界についての反省や見直しを行うことなく、続けていること

    ◇現場主義は大切だが、その前に「考える意思」があって現場主義は役に立つ

    ◇現場の情報を集めることは手段であり、目的ではない

    ◇現場主義の弊害は、知らず知らずのうちに部分しか見えなくなってしまうこと

    ◇部分と全体を往来することで初めて意味あるイマジネーションが生まれる

    ◇指示ではなく、仕事の目的や狙い、背景、なぜその仕事が重要なのかを説明する、部下の意見やアイデアを上手に聞く、チームワークや部下育成に具体的に取り組むことの方がずっと難しい

  • ■悪い癖
    1.「現場主義」を、単に現場を経験する事や、現場に足繁く通うことだと錯覚している。現場の情報を集めることは手段であり、目的ではない。
    2.「長期的視点」を「長期間の視点」と捉え、ただ時間をかける事に意味がある物と考えち得る。長期的視点とは、時間をかけるということではなく、物事の順番とつながりをきちんと理解し、判断や仕事を段階的に進めていく事である。

  • 201011 少しは為になる

  • ・5つの悪いくせ
     -「現場主義」が現場を見る自体が目的になっており、それを通じた経営判断につながってない
     -将来取り込むことの理解、相互の関係を認識する「長期的な視点」がけけている
     -「企業独自の工夫」を好む
     -「企業は人なり」というが、人材育成の方法を知らない
     -「率先垂範」で、指示する・手本を示すことをやりすぎる

    ・エグゼクティブ改造計画
     -自分の「仕事に取り組む動機」を知る
     -自分の「頭の使い方」を知る
     -自分の「マネジメントスタイル」を知る

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著者プロフィール

コーン・フェリー・ジャパン シニアクライエントパートナー/経営力研究所 コンサルタント/ペンシルべニア大学ウォートンスクール Executive Education Board 理事
慶應義塾大学経済学部、ウォートンスクール(MBA)卒業。野村証券で営業と企画の業務に従事した後、マッキンゼー・アンド・カンパニーNY事務所に入社。ラッセルレイノルズ、CSC(Computer Science Corporation)インデクスの日本支社長を務める。アーサー・D・リトル、ヘイグループに顧問として参画。現在は「失われた30年」に終止符を打ち、日本の伝統的大企業のイノベーションと成長力の復活を目的に第一線の中核管理職に潜在するパワーを解放するための人材、経営プロセス、組織文化の開発に取り組んでいる。また、ウォートンスクールが米国以外の世界の国で初めて導入する女性経営リーダー育成プログラム Wharton Women’s Executive Leadership Program for Japanese Global Corporationのアドバイザーを務める。

「2023年 『日本の大企業 成長10の法則』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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