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人口負荷社会

著者 :
  • 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (206ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784532260866
#経済 #人口

作品紹介・あらすじ

人口に占める働く人の割合の低下が経済にマイナスに作用する、人口負荷社会が到来する日本。少子高齢化先進国として、その動向はアジア各国からも注目されている。人口オーナス(負荷)がもたらす難問をていねいに解説し、処方箋を示す。

感想・レビュー・書評

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  • 人口増加時を人口ボーナス社会と呼び、減少時を人口オーナス（onus=重荷）社会と呼ぶ。
    基本的に減少時は高齢化していく事とイコールなので、人口内の労働可能人数の割合が減少する為影響としては基本マイナス。
    欧米はすでにオーナスをある程度経験しているが、アジアは全体的にこれからなので日本の取り組みが指標となりえる。特に日本は寿命が長い国なので、高齢化の進む速度と割合がダントツに早く、早い舵切が必要。
    ただ、民主主義は遠い将来必要とされる政策を積極的に取るインセンティブを与えにくいし、高齢化と若者の投票率の低さは負担を将来に先送りするバイアスを生む。
    市場の失敗を民主主義の政府でフォローするのも限界があるのだな、と感じさせられる。
    作中で触れられるデーメニ投票は秀逸なアイディアと思う。0歳から全年齢の人に投票権を与え、子供の投票権は親が代行する。そうすれば将来を見た政策を選ぶインセンティブになる。

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  • 人口オーナスの概念もこのころに比べるとずいぶん広まっているなあ。人口は、舵を切るのに大変時間がかかるのですね

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  • http://www.nikkeibook.com/book_detail/26086/ ,
    http://www.jcer.or.jp/

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  • 人口オーナス時代こそ市場原理を生かす方向への構造改革が求められるのであり、グローバル化のメリットを最大限に生かしていくことが必要。

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  • 議論はしっかりしているし，人口ボーナスと反対の「人口オーナス」という言葉を造語したのは，非常に以後の議論をしやすくするもので，貢献が大きいと思う。
    でも，人口オーナス社会を乗り切るための方策は，ポジティブすぎて現実離れした綺麗事にしか聞こえない。
    （そういうのを議論することは非常に大事だし，なにやっても無駄です，日本はもう滅亡するしかない，みたいなこと言ってても仕方ないのは理解しているが。）

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  • witterでもお馴染みの小峰先生。

    人口ボーナスとしての対義語としての人口オーナスという言葉を
    使って、今後の日本社会についての話をしている。
    人口オーナスとは、人口の中で働く人の割合が減っていくことが、
    経済的に悪い影響を与えることらしい。

    高齢化社会が問題なのではなく、少子化と、人口に占める
    労働力の割合が低下していくことが問題だとか、
    GDPではなく、一人当たりのGDPが高くすることが大切であるとか、
    女性がもっと社会進出すべきだとかいろいろおっしゃっている。

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  • あまり新しい知見は得られず。あっさりした記述で、人口減少による経済への波及に関しては少々違和感が感じられる論理展開でした。人口減少による国内消費の低下は「ミクロとマクロを混同している」との記述でしたが、企業が自社を中心にミクロに考えるのは当然なので、このような回答が出てくるのはやむを得ないかと。
    民主党子ども手当など、もう時代を感じさせる記述もあります。
    世の転変の早さも感じられる一冊ですね。

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  • 20111023 特例講習参考文献

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  • 日本の人口問題の現状、今後の課題などを非常にわかりやすくまとめた良書。人口に関して、いろいろな考え方や切り口を広く網羅しているので、入門書的な存在。

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  • 2011/07/10
    人口オーナスとは、従属人口指数の上昇によるマイナス影響の総称。
    （オーナス＝重荷）

    今の「GDP世界第三位の経済大国である」ことに意味がないというのはまさしくそうやと思う。
    一人当たり生産性、もしくは一人当たり給料で比べて意味のあるものだと思う。

    人口オーナスにはいろいろと問題はあるが、解決にむけては正当な経済政策で行うべきという主張。

    今後労働供給不足になるとしているところに、実感はないが予測は間違っていないと思う。
    そうなった時に自分はただ補完するだけか、それとも生産性を高める働きができるか、これからの成長にかかってると思う。

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著者プロフィール

大正大学地域創生学部教授、日本経済研究センター研究顧問
1947年埼玉県生まれ。1969年東京大学経済学部卒。同年経済企画庁入庁、経済企画庁長官秘書官、日本経済研究センター主任研究員、経済企画庁調整局国際経済第一課長、調査局内国調査第一課長、国土庁審議官、経済企画庁審議官、経済研究所長、物価局長、調査局長、法政大学教授などを経て現職。

「2019年 『激動の平成 日経　平成三部作』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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