持続可能性の経済理論: SDGs時代と「資本基盤主義」

著者 :
  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (256ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492396612

作品紹介・あらすじ

広井良典氏推薦!
「なぜ持続可能性が重要なのか。
なぜ現在の経済学では地球環境問題が解けないのか。
明晰な〈論理〉の上に新たな経済理論を構想しているのが本書だ」

地球温暖化をはじめとする環境制約が顕在化し、経済の持続可能性を確保するという課題が世界共通の認識となっている。
「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」という言葉がスローガン化する現代において、その課題に適合する形で経済指標も見直しを図っていくことが必要である。
とくに、持続可能性を確保するという課題に適合する経済指標は、経済成長率指標が着目していない「軸」に着目せざるをえない。
本書では、こうした問題意識からGDPに変わる経済指標の可能性を探る。
具体的には、資本基盤の持続可能性を確保するために市場外的判断を行い、市場に介入していくべきとする立場であり、「市場主義」と対抗しようとする「資本基盤主義」の視点から探る。
宇沢弘文氏による「社会的共通資本」の考え方を、より具体的なかたちに近づけようとする試み。

感想・レビュー・書評

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  • 排出量取引など負の外部性に関連する知識について充実化がはかれるかもしれない。私にはかなり難しかった。

  • 摂南大学図書館OPACへ⇒
    https://opac2.lib.setsunan.ac.jp/webopac/BB50258646

  • 東2法経図・6F開架:331A/Ku55j//K

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著者プロフィール

倉阪 秀史(クラサカ ヒデフミ)
千葉大学大学院社会科学研究院教授
千葉大学大学院社会科学研究院教授。
1964年、三重県伊賀市生まれ。専門は、環境政策論、持続可能性の経済学、政策・合意形成論。
87年、東京大学経済学部経済学科卒業。同年環境庁(現環境省)入庁。環境基本法、環境影響評価法などの立案に関わる。94~95年まで米国メリーランド大学客員研究員。98年千葉大学法経学部助教授、2007年同准教授、08年同教授を経て、17年より現職。
著書に『政策・合意形成入門』(勁草書房)、『環境政策論 第3版』(信山社)などがある。

「2021年 『持続可能性の経済理論』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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