消費税は0%にできる―負担を減らして社会保障を充実させる経済学

著者 :
  • ダイヤモンド社
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感想 : 14
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  • Amazon.co.jp ・本 (266ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784478009840

作品紹介・あらすじ

「消費税引き上げ」に反対する者は非国民なのか?偽装財政危機に騙されるな。日本復活5カ年計画200兆円で、社会保障費の増加と消費税減税が賄える。

感想・レビュー・書評

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  • そんなにお金があるのなら使えばいいのになぜ使わないのだろうか。

    財政危機といわれているが、海外から見たらまったくそのようには思われていない日本。
    財政資産があるのに消費税増税で税収を謀ろうとする財務省。

    ほんとに消費税0%に戻ったらおもしろいな。

  • まあ結構ロジックは乱暴な適当な本だけど。実は日本の財政はそんなに悪くない、っていうのは、そのとおりだと思う。

  • 買っていた本を、増税が進む中で引っ張り出し読んでみる。

    あぁ論調が強いなぁ、と思いつつ、
    それで偏った意見と一蹴するでなく、
    中に秘められた大事なエッセンスをくみ取るべきと思う。
    たとえば市場主義・自由主義の下りはぜひに読んでもらいたい。

    こうした強い口調になってしまうと、
    どうもなぁ...そう感じてしまう一方で、
    そこまでの口調にならざるを得ない状況であることにも理解を配れる人間であろうと感じる。

    タイトルに拒否感を感じる人にこそ進めたい一冊。

  •  税金の問題を簡単に解決できるのならばそれはそれでよいのだが、すべてがすべてここに書かれている通りに行えば日本国民が幸せになれるとはやはり思えない。

     著者の消費税問題解決の方法が他国の、特にアメリカが成功したからという理由づけで論ぜられると首をかしげたくなる。

     日本は日本で独自な文化主体で過去うまくいっていた中、そこに諸外国のいろいろな思惑が絡むあたりからおかしくなってきたんだと感じる。

     やらなければいけない論点を間違えるともっと大きな不都合を社会に植え付けるのではないかと思ってやまない。

  •  消費税はやたらと複雑である。複雑であればこそ国民を騙(だま)すことが容易であるし、複雑であればこそ官僚への依存傾向を強化できる。既に来るべき総選挙を展望して消費税増税は既定路線と化した観がある。新聞各紙は大本営発表に先駆けて大政翼賛の一翼を担い、テレビが追走する。テーマは増税の是非ではなく、国民を懐柔する方法にシフトしている。

    http://sessendo.blogspot.jp/2012/10/0.html

  • デフレ化での増税は経済を縮小させ、景気回復を遅らせることをアメリカの歴史を例に解説しています。


    レーガン、父ブッシュ政権の市場原理主義型の税制で、低所得者に負担が重く高所得者ほど負担が軽い税制で経済を縮小させた。

    次いで、クリントン大統領の時世での税制を改めて、高所得者への増税、法人税の引き上げ、中小企業に対する投資減税などの税制改革を実行し、積極財政で景気を進行させた。

    しかし、その後のブッシュ政権でレーガン政権と同じ市場原理主義型に逆戻りして財政赤字を拡大させた。




    つまり、今の日本がとるべき財政政策がクリントン政権と同じ積極的な政策であるにもかかわらず日本は消費税増税路線に傾いていることを危惧しています。




    古くは1929年の世界恐慌時代フーバー大統領は、大不況時にも「いかなる場合にも財政均衡をとるべきだ。」として一段と経済は縮小した。

    その後、ルーズベルト大統領の公共投資を積極的に行うニューディール政策によってデフレから脱却した。



    日本でも昭和恐慌からの脱却は大蔵大臣に就任した高橋是清による積極的な財政支出だった。





    過去の歴史を学べばデフレからの脱却方法あるわけです。

    それなのに橋本内閣、小泉内閣による緊縮財政によって10年デフレ、10年ゼロ成長、または失われた20年とまで言われる現状があります。

    この本が発売されたのは2009年ですが、12年の今でも野田政権は消費税増税を推し進めています。


    日本はなぜ歴史に学ぼうとしないのか、この本を読んで本当に不思議でなりません。



    日本が財政危機で今にも破綻するかもしれないと不安に思っている方にはぜひ読んでいただきたい一冊です。

  • 長く金融財政の世界にかかわってきた著者が、財政的な側面から、消費税増税論の欺瞞、日本の財政構造を解き明かし、今日の新自由主義経済、小さな政府論のあやまりをのべている。すでにアメリカではブッシュ政権時代の多くの誤りを修正し長期をみとおした政策をオバマ大統領は提起しているが・・アメリカは継続できるのか。日本においても長期的な政策面・財政論からしっかりした議論をたたかわせてもらいたい。社会保障と税の一体改革といいながら、社会保障はかえって悪くなるような政策が目白押し・・国民との乖離が大きいなかでの永田町の議論となって久しいようにおもうなかでの考えさせられる本 タイトルも衝撃的!

  • 財政の議論に限らずデフレ下における経済政策・財政破綻論のウソ等、その他のあるべき姿についても言及している。全体的にバランスの取れた本。

    郵政民営化が如何に酷いものであったかに加え、医療費削減の不合理性などについても言及している。

    電通が数千億円の金をアメリカ政府から受け取り官の弱体化キャンペーンを大々的に打ったという紛れもない事実を知らない大人は情けないにも程がある 。

    大して懸賞もせずに安易にテレビからの情報をうのみにしてきたテレビ世代が社会を破壊してきたのである。

  • この本はわかりやすく、消費税の本当の姿を教えてくれる。
    テレビではこの著者を紹介することはなく、御用学者ばかり
    の出演だ。難しいことはなく、だれでもわかりやすく書かれている。お薦めだ。

  • 2009/11/27
    基礎情報としては良い

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著者プロフィール

きくち・ひでひろ
日本金融財政研究所所長・経済アナリスト。
1936 年東京都出身。東京大学教養学部卒業後、
東京銀行(現・三菱東京UFJ 銀行)へ入行。
ニューヨーク支店外国為替課、ミラノ支店長、
豪州東京銀行取締役頭取、
文京女子大学(現・文京学院大学)・同大学院教授などを
歴任。
著書に『消費税は0%にできる』『増税が日本を破壊する』
『そして、日本の富は略奪される』(どもにダイヤモンド社)、
『日本を滅ぼす消費税増税』(講談社現代新書)、
『新自由主義の自滅 日本・アメリカ・韓国』(文春新書)
他多数。

「2016年 『「ゆうちょマネー」はどこへ消えたか』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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