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日本は誰と戦ったのか - コミンテルンの秘密工作を追及するアメリカ 【新書版】 - (ワニブックスPLUS新書) 新書 – 2019/2/8

5つ星のうち4.5 448
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「第1回アパ日本再興大賞」受賞作品 「日本は誰と戦ったのか コミンテルンの秘密工作を追及するアメリカ」(KKベストセラーズ)を新書化。

平成30年10月25日、アパ日本再興財団は、「第1回アパ日本再興大賞」に評論家・江崎道朗氏の「日本は誰と戦ったのか コミンテルンの秘密工作を追及するアメリカ」(KKベストセラーズ)を選出したことを発表。
「第1回アパ日本再興大賞」は、誇りある祖国である日本の成長発展に資する近現代史、国際関係、政治・政策等の分野における研究を促すとともに、優れた研究成果を広く周知するのが目的であり、過去5年以内に発刊された書籍や発表された論文から選出されている。
候補作品の推薦に関しては、平成30年4月1日より募集し、外交評論家 加瀬英明氏を審査委員長として、東京大学名誉教授 政策研究大学院大学名誉教授 伊藤隆氏、東京大学名誉教授 小堀桂一郎氏、報知新聞社前会長 小松崎和夫氏、衆議院議員(環境大臣) 原田義昭氏と共に、慎重に審査を進めた結果、受賞作品が決定。
12月7日には東京都港区の明治記念館にて表彰式が行われ、大賞受賞者には1000万円が贈られた。


◆私たちは嘘の歴史を教わってきた!
日米の歴史学者が隠蔽した歴史を今詳らかに!

◆これは事実であり! 悲劇!
日本もアメリカもソ連のために戦わされた! !

◆これは事実であり! 悲劇!
日本もアメリカもソ連のために戦わされた!!

◆最新のアメリカの保守派の歴史見直しはここまで 進んでいる!!

◎アメリカ保守主義運動を牽引してきたスタントン・エバンズ
◎ロシア革命100年! 今明かされるスターリンの戦争犯罪
◎ヴェノナ文書で裏づけられる! 真珠湾攻撃というコミンテルンの仕掛!!
◆戦後の歴史観が全てひっくりかえる

●アメリカでルーズヴェルト批判がタブーだったわけ
●ソ連のスパイが書いたハル・ノート原案
●日米開戦へと追い込んだモーゲンソー私案
●変遷する「リメンバー・パールハーバー」
●ソ連の対米工作を描いた『スターリンの秘密工作員』
●ソ連の対日参戦に反対した米軍幹部たち
●天皇と皇族男子を監禁しようとしたソ連
●「過酷な和平」派による日本解体計画
●ヤルタ会談を仕切っていたある一官僚
●マッカーサーも対日参戦に反対していた

■二十世紀とは、ソ連・コミンテルンとの戦いであった!
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  1. 本の長さ
    383ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    ワニブックス
  4. 発売日
    2019/2/8
  5. 寸法
    10.9 x 1.7 x 17.3 cm
  6. ISBN-10
    4847066200
  7. ISBN-13
    978-4847066207
  8. すべての詳細を表示
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商品の説明

著者について

江崎道朗(えざき みちお)
評論家。専門は安全保障、インテリジェンス、近現代史研究。
1962年生まれ。九州大学卒業後、月刊誌編集、団体職員、国会議員政策スタッフなどを経て、2016年夏から本格的に評論活動を開始。月刊正論、月刊WiLL、月刊Voice、日刊SPA!などに論文多数。
ちょしょに「コミンテルンの謀略と日本の敗戦」「日本占領と「敗戦革命」の危機 (PHP新書)」(PHP新書)、「アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄」(祥伝社新書)、『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』(青林堂)、『コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾』(展転社)『知りたくないではすまされない ニュースの裏側を見抜くためにこれだけは学んでおきたいこと』(kadokawa)ほか多数。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ ワニブックス (2019/2/8)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2019/2/8
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 383ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4847066200
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4847066207
  • 寸法 ‏ : ‎ 10.9 x 1.7 x 17.3 cm
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.5 448

著者について

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江崎 道朗

江崎 道朗

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江崎道朗(えざき　みちお)　

1962年、東京都生まれ。九州大学卒業後、月刊誌編集、団体職員、国会議員政策スタッフを務め、安全保障、インテリジェンス、近現代史研究に従事。現在、評論家。

2014年5月号から『正論』に「SEIRON時評」を連載中。

著書に『アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄』（祥伝社新書）、『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』（青林堂）ほか多数。

公式サイト　ezakimichio.info

チャンネルくらら　で動画を配信中

https://www.youtube.com/channel/UCDrXxofz1CIOo9vqwHqfIyg

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上位レビュー、対象国： 日本

jujuroro
5つ星のうち5.0 広い視野を持ち、積極的に対処する
2023年12月22日に日本でレビュー済み
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引用元と引用者の強調等まで誠実に記述されており、江崎先生の誠実さが出ていると感じました。私は小学生の頃、父に「日本は侵略戦争したんやで」と言った事があります。これは道徳の授業を覚えていることを褒めて欲しくて言ったのです。穏やかな父が「アホな事言うな！」と怒られてびっくりしたのを覚えています。全国の学校が江崎先生のような公平な視野で子供達を導いていけるようになることを望みます。駄文失礼しました。
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川上純郎
5つ星のうち4.0 問題なく受領しました。特に感想はありません
2024年4月3日に日本でレビュー済み
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問題なく受領しました。特に感想はありません
役に立った
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翔太
5つ星のうち5.0 学校で教わって来た「常識」のウソを暴いて呉れます。
2023年12月18日に日本でレビュー済み
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最近、ヨーロッパ委員会が、第２次世界大戦の原因は、ﾋﾄﾗｰと並んでｽﾀｰﾘﾝと断定しました。つまり、ｺﾐﾝﾃﾙﾝが如何に世界の戦争に関わっていたか、と。本書は、大東亜戦争も同様で、日本が関わった戦争の多くで、ｺﾐﾝﾃﾙﾝの暗躍を語っておられています。詳細に調べられていますので、いい加減な本でないことは直ぐに分かります。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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タラコ
5つ星のうち5.0 陰謀論なんて言ってはダメ‼️
2023年12月8日に日本でレビュー済み
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世の中には、知らないとダメな事もあるのです。
役に立った
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アキラス
5つ星のうち5.0 内容の精緻
2023年5月31日に日本でレビュー済み
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日本を太平洋戦争に引き込んだのが、アメリカ政府内に入り込んだ　ソ連スパイ及び、ソ連の共産主義に篭絡された　アメリカ人工作員で、ルーズベルト大統領は病の為　ほぼ判断能力をなくしていて　アメリカ人工作員としてヤルタ会談を取り仕切ったアメリカ人　によって　アメリカの判断をゆだねられており、結果としてソ連のスターリンの思うままに取り仕切られた事がよく分かります。ただ　ジョージ・マーシャル陸軍参謀総長も共産党と関わっており、戦後毛沢東に　中国をゆだねた張本人であった事までは　言及されていないのが残念です。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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加藤直之
5つ星のうち3.0 本
2023年2月15日に日本でレビュー済み
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特に問題ありません
役に立った
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とんとん
5つ星のうち4.0 非常に興味深い。おそらくこれが真実。ただし、まだ一面に過ぎない。今後の研究が望まれる分野である。
2020年10月5日に日本でレビュー済み
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資料としても貴重な情報が詰まっているし、なぜああなったのか？を理解する上で、実際に証拠があり、かつ多角的見てもその他の事実と辻褄の合う話であり信憑性は高い。少なくとも私にはこれまで知ることのなかった驚愕する話が多数出てくる。これまで不可思議であったが、なるほどそういうことだったのか。と思う点がいくつもある。
この本の内容の仮に一部しか真実でなかったとしても今までの上下が逆さまになるくらいの衝撃だ。しかしそれはありえないだろう。というのも一部しか本当でなかったのなら現実とあまりにも辻褄が合わないのだ。少なくとも大半が真実でなければ、各種の証拠や事実と辻褄が合わないのだ。結局今世界で信じられている一般論は、事実上は全くすべてが嘘だったと言ってもいいと思う。

唯一残念なのが、もう少し体系的に分析し論じてほしかったという点だ。論理的な構成は不十分に感じる。というのも、他の著書の内容の紹介をベースにしているため、エピソードが散りばめられている感がり、総合的に論じられていないのだ。この本は、様々な研究者が指摘している点を紹介し、それについて論評しているものであって、かならずしも全体像を明らかにしているものではない。確かに、例えば日本国内におけるソ連のスパイ工作についてはそもそも研究が進んでおらず、著作があまりないのでこの本でもあまり書かれていないし、そういう意味で事実全体を理解するには足りない点がある。もちろんすべてを網羅するにはもっと研究が必要だろうし、江崎氏一人でできるものでもないからやむを得のであって氏の責任ではない。むしろ、早期に分かっていることを伝えてくれている事に感謝したい。

例を上げれば、本書では１９４１年１１月においても米国は日本との戦争を回避しようとしていたとあるが、その理解がただしいのならば、同年の７月にFDR以下閣僚が署名して作戦が実行段間に移った５００機の爆撃機による日本都市への先制爆撃はどうなのか？１１月に日本との戦争を回避するつもりがあったのならば、爆撃計画は中止されていなければならないが、実際には中止されていないではないか。これは１１月に戦争回避を考えていたとの説とは相容れない。このように、他の著者が触れていないことには触れていないので全体像は見えないきらいがある。また、日本における近衛内閣の大政翼賛会や東亜新秩序などは米英と対決へ向かうのが当然でこれも日米戦の一因と思うが、これとの関係などの話もなく、結局エバンスらの著作は主としてアメリカ側の事情を明らかにしたものだからやっぱり本書でもアメリカの事情の説明に終始し日本側の説明が足りず全体像は見えてこない。だから、色々知っている人が読まないと一方だけ見ることになる。

日本が特攻やその他最後まで戦った人々（前線だけでなく爆撃や機銃掃射で命を落としたり財産を失った一般の人も含め）のおかげで今があるというのに、それもわからず特攻は人殺しだという人が身近にいて衝撃を受けたことがある。本書によりアメリカは日本やドイツの産業を徹底的に破壊して事実上奴隷状態にするようなことを計画していたということと理解したが、それを防いだのは多大な犠牲を払いながら最後まで戦いポツダム宣言という降伏条件を引き出した当時の日本人と、グルー元駐日大使、マッカーサー元帥のような一部の良識ある人間であったことは日本人として誰もが知っているべきだろうと思う。そうでなければ、我々は、今頃奴隷のような生活しているかもしれないのだ。
アメリカの日本占領政策は決して善意のものなどではなく、邪悪な日本人差別に根ざしたものであったことが（そう疑っていたが）分かったのも良かった。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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山中英雄
5つ星のうち5.0 日米ともにソ連・コミンテルンとの戦いであったことに納得。戦争で大儲けした「ユダヤ国際金融資本」暗躍の洞察不足。ソ連の全千島列島侵攻にアメリカの軍艦供与＆乗組員訓練・物資等の支援があった真実に吃驚！
2019年5月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
　著者の江崎道郎氏は安全保障・インテリジェンス・近現代史研究の評論家で、「真相深入り！虎ノ門ニュース」の百田尚樹氏コメンテーターの時にゲスト出演され、「日本国紀」百田尚樹著で著者が最も力を入れアピールしたかった近現代史12～終章を監修されたことを知り、更に、歴史の知識に裏打ちされた豊富な情報収集能力と説明力による「ヴェノナ文書」解説を視聴して敬服したので、第一回アパ日本再興大賞受賞の本書を購読した。　
　本書によれば、参考文献【和書】単行本；23冊、雑誌；3冊、ウエブ公開資料；5件、【洋書】単行本；20冊、連邦議会記録；7件、雑誌記事；１件、新聞記事；3件、ウエブ記事；2件などの膨大な公開資料に基づく情報分析による結論であり、第一回アパ日本再興大賞受賞の理由が理解できた。　本書によれば、
◆私たちは嘘の歴史を教わってきた! 日米の歴史学者が隠蔽した歴史を今詳らかに!
◆これは事実であり! 悲劇! 日本もアメリカもソ連のために戦わされた!!
◆最新のアメリカの保守派の歴史見直しはここまで進んでいる!!
　◎アメリカ保守主義運動を牽引してきたスタントン・エバンズ　
　◎ロシア革命100年! 今明かされるスターリンの戦争犯罪　
　◎ヴェノナ文書で裏づけられる! 真珠湾攻撃というコミンテルンの仕掛!!
◆戦後の歴史観が全てひっくりかえる
　＊アメリカでルーズヴェルト批判がタブーだったわけ ＊ソ連のスパイ（ハリー・デクスター・ホワイト）が書いた「ハル・ノート原案」　＊日米開戦へと追い込んだ「モーゲンソー私案」　＊変遷する「リメンバー・パールハーバー」　＊ソ連の対米工作を描いた『スターリンの秘密工作員』スタントン・エバンス著　 ＊ソ連の対日参戦に反対した米軍幹部たち（りーヒ・キング・ニミッツ）　＊天皇と皇族男子を監禁しようとしたソ連　 ＊「過酷な和平」派による日本解体計画　 ＊ヤルタ会談を仕切っていたある一官僚（ソ連スパイ工作員アルジャー・ヒス）　＊マッカーサーも対日参戦に反対していた
　本書は、ヴェノナ文書等の膨大な公開資料に基づく情報分析による結論として、「スターリンの三方面の秘密工作により日米は戦争に追い込まれ、第二次世界大戦後は東欧と中国、日本の千島列島・南樺太等を支配下にしたスターリンの一人勝ちであり、結局は、日米ともにソ連・コミンテルンとの戦いであった!」としている。　
　ところで本書に記載ないが、アドルフ・ヒトラーは、ウイーン・ロスチャイルド家当主サロモン・ロスチャイルド男爵が家政婦に生ませた男児（アロイス）の子で、ヒットラーのナチスドイツの資金源はロスチャイルドや系列のユダヤ資本家で、ナチスはロスチャイルドによってシオニズムの実現のために作られたユダヤ機関であり、ヒトラーに資金を注入し、ナチスのトップに押し上げ、さらにナチスに政権をとらせたのはユダヤ財閥ロスチャイルドだった。　
　そして、ヒットラーのユダヤ弾圧は、ヨーロッパのユダヤ人の民族意識を覚醒させ、父祖の国イスラエルに回帰させる、「欧州ユダヤ人をイスラエルに追い出す牧羊犬の役割を果たしてイスラエル建国を推進する」役割を果し、ヨーロッパから流れたユダヤ人口がイスラエルの国民となって、戦後、晴れて旧約聖書の予言は達成された。このイスラエル建国に尽力したシオニストユダヤ人の中心人物は、ヒットラーの後援者でもあるロスチャイルドだった。　尚、強制収容所のユダヤ人の奴隷労働でぼろ儲けをしていたのは、ロックフェラー、ブッシュ、デゥポン、ハリマン、ウォーバ－グ等、アメリカのユダヤ財閥だった。
　また、ソ連・コミンテルンとは、ロスチャイルドやロックフェラーたちユダヤ人資本家がユダヤ人扇動家のロシア革命立役者レーニンやトロツキーに資金援助して作ったユダヤ人の国家であり、第二次世界大戦は、ユダヤ人が作った国家同士のソ連とナチスドイツをマッチポンプ的に戦わせてユダヤ国際金融資本やユダヤ軍産複合体が儲けるという目的もあった。　そして、アメリカ政治中枢のホワイトハウスもユダヤ人秘密工作員の巣窟であり、対日工作員ゾルゲもユダヤ人であったが、日米戦争もユダヤ国際金融資本やユダヤ軍産複合体が儲けるという目的もあった。　
　そして、日本の場合も幕末には、幕府には仏ロスチャイルドが、薩長には英ロスチャイルドが金を貸したように、対立する両勢力をけしかけ金を貸すことによって、どちらが勝っても必ず儲かるというのが金貸しの常套手段（二股支配）であるが、ユダヤ国際金融資本がアメリカのみならず、ナチスドイツ、ソ連にも軍備拡張資金供給しており、世界大戦・東西冷戦等のマッチポンプ的戦いでユダヤ国際金融資本やユダヤ軍産複合体が大儲けする基本構図があり、その為に手先となった各国のユダヤ人工作員の暗躍があり、結局、二十世紀の戦争・紛争は、ユダヤ人工作員の暗躍によりヒットラー、スターリン、ルーズベルトを操り、ユダヤ国際金融資本やユダヤ軍産複合体が儲ける目的であったことになる。　
　その観点から、本書は、ソ連・コミンテルン、アメリカ、ナチスドイツへのユダヤ国際金融資本支援による軍備拡張・スパイ工作活動資金等のお金の流れとユダヤ人暗躍の洞察記述が不足している。
　尚、シェルバーン、ギャボット、デル・バンコ、タクシス、サヴォイアなど欧州貴族が闇の世界政府の黒幕deep stateで、ロックフェラーやロスチャイルドなどのユダヤ国際金融資本は只の番頭に過ぎず、欧州貴族に矛先が向かないようしている盾役との説がある。
　ところで歴史的事実として、戦後、日本の領土を認定した連合国の宣言協定は、「カイロ宣言」「ヤルタ協定」「ポツダム宣言」の三つだといわれる。 このヤルタ協定はソ連に対日参戦を促した戦時の軍事会談であって、国際法にもとづいた協定ではなかった。　法的に有効なのは日本が受諾したポツダム宣言と同宣言の流れをくむカイロ宣言およびサンフランシスコ平和条約だけである。 戦後、日本の領土を確定した宣言協定は、米大統領ルーズベルト、英国首相チャーチル、中華人民共和国首席の蒋介石が、現アラブ連邦の首都カイロで、日本の無条件降伏についての討議をおこなったカイロ宣言である。 この宣言で日本は、第一次世界大戦の開始（1914年）以降に獲得した満州と台湾、澎湖島およびテニアン、サイパンなどの太平洋諸島を失うことになるが、1914年以前にすでに日本の領土として確定していた「樺太南部およびこれに隣接する島々」「全千島列島」は同宣言の対象から外れている。　日本はポツダム宣言を受諾したが、無条件降伏したのは軍隊であり、日本国が無条件降伏したのではない。 しかしながら署名がなされている『カイロ宣言』の公文書は無いようだ。　だから『ポツダム宣言』の第8条を履行する義務は無い。　終戦直後の混乱期は仕方がないにしても、日本が国際社会に復帰したあとは正々堂々とカイロ宣言やポツダム宣言の不当性を突いて主張すべきだし、ヤルタ協定に到っては法的な拘束力をもっていないので。日本はそれに拘束されないと主張すべきなのだ。
　日本が要求すべきは、放棄させられた全千島列島と南樺太の無条件一括返還である。 1956年の「日ソ共同宣言」によってソ連は、歯舞・色丹二島の引渡しに同意した。 日本の過ちはこの「日ソ共同宣言」から始まっている。 しかも日本は、スターリンのギャング行為に対して自から賠償を放棄した。 これによって日本は、不法シベリア拘留や四島の違法占拠に対する外交カードを失った。 以後、日本はズルズルと後退し、ついに「四島一括返還」から「二島分離返還」へ、さらに国後・択捉の領有権を再検討する「平行協議」のレベルまで押し切られてしまった。 ソ連・コミンテルン伝統を引き継ぐKGB出身のプーチン大統領相手に、安倍首相は、日ソ中立条約違反、国際的に無効であるヤルタ密約、国際法違反のシベリア不当抑留等を盾に、少なくとも北方固有領土を勝ち取ってもらいたいが、最終的に騙されるのではないかと危惧している。　本書は、歴史の知識に裏打ちされた豊富な情報収集＆分析結果であり、目から鱗が落ちる驚き・賛同事項が多いが、各章毎に小生が理解したポイントとコメントを述べるので、僭越ながら、今後の著者及び購読者の参考になれば幸いです。
＜はじめに＞・・・日本は誰と戦ったのか・・・
●ソ連の対米工作を描いた『スターリンの秘密工作員』スタントン・エバンス著によれば、日米戦争を始めたのは日本だが、その背後で日本を戦争へと追い込んだのはソ連・コミンテルンの工作員・協力者であり、更に、日米の早期停戦を妨害し、ソ連の対日参戦とアジアの共産化をもたらした。　
　＜コメント＞ ； 日本の真の敵はアメリカではなく、ソ連・コミンテルンではなかったか、つまり、日本は太平洋と中国大陸でソ連・コミンテルンに操られたアメリカ・蒋介石と戦ったようですね。そして、ソ連・コミンテルンは日米共倒れ後の漁夫の利を狙ったわけですね。
●変遷する「リメンバー・パールハーバー」
　最初は、「日本軍による卑劣なだまし討ち」つまり「日本が悪かった」説　⇒⇒　ルーズベルト大統領が第二次世界大戦に参加するため、日本の機密暗号を傍受して日本軍の攻撃を知っていたのに、知らないふりをしたとする「ルーズベルト大統領にも責任がある」説　⇒⇒ 日米両国はともに国益を追求した結果、戦争になった説　⇒⇒ ヴェノナ文書等により、ソ連のスターリンが秘密工作員を使って日米和平交渉を妨害し、日米両国の対立を煽り、日米戦争へと誘導したとする「スターリン工作説」に変遷している　
　＜コメント＞ ； 「真珠湾攻撃」はヴェノナ文書で裏づけられるコミンテルンの仕掛けであった「スターリン工作説」と「ルーズベルト大統領にも責任がある説」の複合説が妥当。
●日米安保条約改定した岸首相はインテリジェンス立て直しの為に、戦時中に「アジア工作」を担当した旧軍関係者たちを集めて民間のインテリジェンス・チームを創設した。　戦後、賠償問題がありながらアジア諸国との国交樹立や経済協力が円滑に進んだ背景に、このチームによる「秘密工作」活動があった。この「秘密工作」活動に携わった人たちの中には、戦前・戦中に必死で鍛えた独立運動の指導者たちがのちの大統領などになっており、インドネシア初代大統領スカルノが面会すると「教官殿」と迎えてくれた。実に愉快な話です。
　＜コメント＞ ； 岸首相が密かにインテリジェンス立て直しをしていたことは初耳だが、その民間のインテリジェンス・チームの活躍により戦後のアジア諸国との国交樹立や経済協力が円滑に進んだことが理解できたが、戦前・戦中に必死で鍛えた独立運動の指導者たちが「教官殿」と迎えてくれた逸話は、恩義を忘れない心温まる良い話ですね。
＜序章＞　日米開戦はスターリンの工作だった ーアメリカ保守派の歴史見直しはここまで進んでいるー
●フランクリン・ルーズベルト大統領、四つの大罪
　＊合衆国大統領任期は二期までとする「二期退職の伝統」を破る　＊「ニューディール政策」は民間の経済活動に政府が介入して統制する社会主義的政策　＊外交政策の失敗；ソ連の国家承認と膨大な援助、ヤルタ会談など連邦議会を無視し、国務省すら通さない密室外交　＊リベラル派官僚とリベラル派マスコミが結託した「ニューディール連合」という政治勢力による言論及び学問の自由の圧殺と歴史の捻じ曲げ
　＜コメント＞ ； 本書は触れていないが、フランクリン・ルーズベルトは、彼の母方の祖父（デラノ家）が支那で大々的にアヘン貿易・奴隷同然の過酷な労働者輸出で財を成し、その財産を相続したので大金持ちでした。 彼は大変な母親っ子でしたので、中国に親しみを持ち、日本を異常に嫌ったのです。そして、日華事変以降に自分の権益が侵されたので、それが日米戦争の大きな原因になったと言えますね。
●ヴェノナ文書研究が暴いたスターリンの戦争責任
　ヴェノナ文書によって、ルーズベルト政権内部にソ連のスパイたちがいたことが「事実」であると判明した。ソ連崩壊後に、エリツイン大統領がソ連時代のコミンテルン・ＫＧＢ文書の一部（リッツキドニー文書と呼ばれる）を公開したことで、ルーズベルト・トルーマン政権の実態解明が進み、歴史観の見直しが急速に進んでいます。
　＜コメント＞ ； 著者のように、ヴェノナ文書の日本関連情報分析、特に、スターリンの「対日秘密工作」分析を進めてもらいたいが、日本政府に専門担当部署がないのが痛いですね。
＜第一章＞　日米を開戦に追い込んだゾルゲ
●スターリンの三方面の秘密工作　 ＊「対日工作」: ゾルゲ機関による政治工作で、軍略上の日本の国策を「対ソ警戒の北進論」ではなく、「英米と対立する南進論」に誘導した。 ゾルゲ機関には日本政権中枢とのパイプを持つ朝日新聞記者の尾崎秀実と「最後の元老」西園寺公望の孫の西園寺公一の重要なメンバーがいたことが工作成功の決め手。　
＊「対米工作」: 情報機関NKVD（後のKGB）による「雪」作戦で、アメリカ財務次官補ハリー・デクスター・ホワイトが日米の和解を徹底的に妨害した。　＊「対中・対米工作」 ; 蒋介石顧問に送り込まれたオーウエン・ラティモアが日米交渉を妨害した。
　＜コメント＞ ； ゾルゲ機関による政治工作で軍略上の日本の国策が「英米と対立する南進論」になった結果、極東ソ連軍11の狙撃師団25万人を大量に独ソ戦に投入したのが、モスクワ防衛戦にスターリンが勝った要因である。　つまり、ゾルゲが逮捕間際に送った「日本が南進論に決した」情報によりソ連は独ソ戦に勝利したわけで、このゾルゲ報告が世界史を決定したようだが、結果的に、モスクワ防衛戦でドイツ軍団をせん滅したのは日本だったことにもなるが、尾崎秀実と西園寺公一は「売国奴」であり、近衛文麿の罪も大きいね。
＜第二章＞ 「雪」作戦発動
●ソ連のNKVDアメリカ部門トップのパブロフの指令を受けて積極工作を実行したのはアメリカ財務省次官補ハリー・デクスター・ホワイトで、この名前の連想から「雪」作戦と名付けられ、「ハル・ノート」の原案をホワイトが書いたが、実際はソ連のNKVDがホワイトに指示して作成されたものだった。この「雪」作戦によって生まれたモーゲンソー私案に基づくハル・ノート「中国大陸からの日本軍の撤退」「日本の軍備の大部分をアメリカに売却」を契機に、日本は日米開戦を決断した。
　＜コメント＞ ； 政治・軍事的圧力の「ハル・ノート」と、パリ不戦条約批准時にアメリカのケロッグ国務長官は「経済封鎖は戦争行為である」と議会証言しているのもかかわらず、 1924年 排日移民法、1940年通商条約破棄、1941年7月の日本の在米資産凍結、8月の石油対日全面禁輸の経済制裁は、日本の自衛戦争の開戦事由に相当しており、実質的な戦争状態における1941年12月8日の真珠湾攻撃は正当化されると思われる。　そして、この「ハル・ノート」はアメリカ連邦議会には秘密だったようで、フーバー元大統領は「ハル・ノート」はどんなに小さな国でも自衛戦争の開戦事由になると評論している。
＜第三章＞　オーウエン・ラティモアの暗躍
●ホワイトハウスに潜入していたソ連スパイ工作員のカリー大統領補佐官が、重慶国民党政府に蒋介石顧問としてオーウエン・ラティモアを送り、ラティモアは日米和平交渉成立寸前に、蒋介石メッセージとして暫定協定案絶対反対の公電を送った。この公電を読んだハル国務長官は暫定協定構想を放棄し、代わってソ連工作員ハリー・デクスター・ホワイトがソ連のNKVDの指示通りに書いた文案に従ってハル・ノート作成し、日本に手交した。このハル・ノートによって日本は対米和平交渉に臨みを失い、対米戦争に踏み切った。
　＜コメント＞ ； オーウエン・ラティモアの暗躍が決定打のようだが、最終的には、中国に親しみを持ち、日本を異常に嫌い、何としても日米開戦に持ち込みたいルーズベルト大統領による暫定協定構想放棄とハル・ノート作成指示があったのではないかと思われる。
＜第四章＞　乗っ取られたホワイトハウス
●ヤルタ会談のアメリカ外交敗北の理由　 ＊スターリンが善人だというルーズベルトの思い込み ＊ルーズベルトの健康問題 ＊ルーズベルト政権内部へのソ連浸透工作 ＊ソ連工作員のヤルタ会談仕切り ＊アメリカ憲法体制を破壊したルーズベルトの密室外交
　＜コメント＞ ； ソ連スパイ工作員の巧妙さもあるが、最終的にはルーズベルトの健康問題と思い込みに起因する独断専行の密室外交に付け込まれた結果のようだね。
＜第五章＞　ヤルタ会議を仕切ったアルジャー・ヒス
●ヤルタ会談を仕切ったのはソ連スパイの一官僚のアルジャー・ヒスであり、ルーズベルトとスターリンだけで極秘に決められ署名された「ヤルタ密約」では、ドイツ降伏から2～3ヶ月でソ連が対日参戦する引き換えに、アジアの莫大な領土と権益をソ連に与えるという内容で、ソ連は対日戦の準備名目で大量の食糧・燃料・資材をアメリカから獲得し、更に、アメリカは小型戦艦の船団を与えて乗組員の訓練も行い、ソ連は終戦時までに700隻以上の船舶を入手した。　この秘密文書はホワイトハウスの金庫にしまわれ、1946年2月に発見される。この密約は議会承認を得ることなく、アメリカ国民はその存在を一切知らされなかった。 アメリカ上院は1952年3月21日に、このヤルタ密約は無効であると決議した。　ルーズベルト大統領とソ連スパイのアルジャー・ヒスは、アメリカ憲法を蹂躙し、アメリカの国益を損ない、アメリカの多くの青年の命を奪った「裏切者」なのです。
　＜コメント＞ ； アメリカ上院はヤルタ密約無効と決議し、日本もこの密約は無効と見なしており、これにより北方領土不法占拠を主張し、北方領土が返還されるまで、ルーズベルトとスターリン両首脳の責任を厳しく追及し続ける声明を出す首相が現れることを心より期待するとの著者に賛同する。　しかし、ソ連軍の全千島列島侵攻のために、大量の食糧・燃料・資材支援し、更に軍艦供与して乗組員訓練もしたのはアメリカだったことを知り、その背信行為に愕然とした。　そして、本書に記載ないが、満州・オトポール事件で多くのユダヤ人を救助してイスラエルのゴールデンブックに記載されている樋口中将が、千島列島占守島の戦いでソ連軍撃退して時間稼ぎをしたお蔭で北海道が守られた事実、つまり「樋口中将はソ連から北海道を守った救世主」を日本国民に広く拡散すべきですね。
＜第六章＞　握り潰された「反ソ」報告書
●ヤルタ密約の果実を入手するスターリン方針は、「ソ連の対日参戦が軍事的に必要だ」と正当化する対米宣伝工作と、過酷な戦後計画を日本に突きつけ「無条件降伏」しか認めないことで、日本を降伏できないように追い込み、ソ連が参戦するまで日本を降伏させないことだった。 「ソ連の対日参戦は不要だ」というアメリカ陸海軍幹部の意見と、千島列島などをソ連に与えることがアジアにとってダメージになることを危惧した国務省「反ソ」文書は、ホワイトハウス内のソ連スパイ工作員アルジャー・ヒスに握り潰され、ヤルタ会談前にスターリンの外交的勝利が決まっていた。
　＜コメント ＞； アメリカ陸軍情報部の12項目の要約は、ソ連の対日参戦によって起きうる状況を極めて正確に予見しており見事な分析ですが、これはアメリカ国内のソ連スパイ工作員とソ連情報機関との交信記録「ヴェノナ文書」が根拠であり、当然でしょうね。
＜第七章＞　ソ連の対日参戦まで日本を降伏させるな
●スターリンにとってヤルタ密約を確実に実施するためには対日参戦が必須であり、独ソ戦を片付け、東欧諸国を軍事占領した後に、極東地域に軍隊を送り、満州や日本に侵攻するには時間が必要であり、日本が早期に降伏したらソ連の対日参戦が不可となる。 そこで、スターリンは日本政府に対してアメリカとの和平交渉を仲介するふりをする一方で、在米のソ連工作員達は日本が降伏できないように、ソ連の利益を代弁した「過酷な和平派」による「無条件降伏の対日強硬策」をルーズベルト政権内で徹底的に煽ったのです。　ラティモア等の「過酷な和平派」による日本解体計画には、「天皇と皇族男子を中国で監禁し、中国人による皇族虐殺を期待」があった。
　＜コメント ＞； ヤルタ密約によるスターリンの対日参戦工作を知らずに、日本政府は日ソ中立条約を頼りに、スターリンに対してアメリカとの和平交渉仲介を要請していたことはお目出度い漫画的滑稽さであり、日本は、軍事のみならず情報工作戦でも完全に負けていた無様な実態ですね。
＜第八章＞　ソ連の対米秘密工作は隠蔽されてきた
●ルーズベルト民主党政権とその支持者たちは、ルーズベルトの失策と、アメリカ国内で行われたスターリン秘密工作を懸命に隠蔽してきた。 その象徴が極東国際軍事裁判（東京裁判）で、「卑劣なだまし討ちを仕掛け、侵略戦争を行った日本を叩きのめすには、ソ連と同盟関係を結ばざるをえなかった日本悪玉論」を前面に打ち出すことで、スターリンの秘密工作に振り回されたルーズベルト民主党政権の失策を隠蔽しようとし、それに日本の多くの学者やマスコミ、官僚たちも協力してきたと言わざるを得ない。 ブッシュ大統領は、2005年5月7日ラトビアの首都リガで演説し、「ヤルタ会談は、安定のため小国の自由を犠牲にした試みであり、反対に欧州を分断し不安定化をもたらす結果を招いた史上最大の屈辱の一つ」だと強く非難し、ヤルタ協定の負の遺産が最終的に今後永遠に葬り去られた。
　＜コメント＞ ； 極東国際軍事裁判は「平和に対する罪」「人道上の罪」という事後法によって国際法上存在しない新しい罪を作り出して日本を裁いたのである。この極東国際軍事裁判条例自体が「ポツダム宣言」を逸脱しており、条例が制定された事はアメリカの「ポツダム宣言」違反である。 すでにアメリカ上院はヤルタ密約無効決議しており、ブッシュ大統領と同様に、トランプ大統領が日本において、ヤルタ密約無効宣言と極東国際軍事裁判（東京裁判）見直し宣言、更に、靖国神社参拝してくれたら最高ですが。。。。夢でしょうね。
＜おわりに＞・・・ソ連・コミンテルンという要因を踏まえた全体像を・・・
●日米戦争の全体像を把握する５つの視点　　
①ルーズベルト大統領の強い戦争意欲　②ソ連・コミンテルンと中国共産党による対米工作　③イギリスのチャーチル首相による対米工作　④蒋介石・中国国民党政権の対米工作（蒋介石夫人の宋美齢による反日キャンペーン）　➄ソ連・コミンテルンの対日工作
　＜コメント＞ ； これらの膨大なスパイ工作活動資金と軍備拡張資金等を支援した黒幕である「ユダヤ国際金融資本」の暗躍を追及すべきかと思われる。
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