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中野剛志

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自由貿易の罠覚醒する保護主義単行本 – 2009/11/4

中野剛志 (著)

4.5 12個の評価

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この罠に嵌ったままなら窮乏化。
実際に、自由貿易パラダイムから保護貿易パラダイムへの大転回の予兆は、すでに現われはじめている(・・・)クルーグマンは言う。「保護主義について良いことを言ういかなる理論も間違っているなどと言わないでもらいたい。それは神学であって、経済学ではない。」――本文より

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ISBN-10

4791765117
ISBN-13

978-4791765119
出版社

青土社
発売日

2009/11/4
言語

日本語
寸法

13.8 x 2 x 19.7 cm
本の長さ

238ページ
すべての詳細を表示

中野剛志
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中野剛志
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単行本（ソフトカバー）
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登録情報

出版社 ‏ : ‎ 青土社 (2009/11/4)
発売日 ‏ : ‎ 2009/11/4
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本 ‏ : ‎ 238ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4791765117
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4791765119
寸法 ‏ : ‎ 13.8 x 2 x 19.7 cm

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中野剛志

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卵焼き

自由貿易の論理的正当性の欠如

2014年8月11日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

クルーグマンの経済学の教科書やバグワティの「保護貿易」を主な題材として、大恐慌が保護貿易で深刻化したという誤解、戦後の経済発展が自由貿易によるものだという誤解などを指摘しながら正統派経済学の自由化至上主義をプラグマティズムの観点から批判しています。
新古典派経済学の理論を、実験で証明された自然法則かのように信仰し、庶民の苦しみを気にかけることもせずに社会実験をしようとする狂った経済学者には死んでもらいたい。

4人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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ドン・キホーテ

実証経済学のアホらしさがよく分かる

2010年3月7日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

学生時代、主流派経済学の非現実的仮定にもとづく「理論」なるものが有用だと信じてる者が信じられなかったけれど、この本で、「道具主義」と「合理主義」という立場から信じられているということを知った。ミルトン・フリードマンの「実証経済学」の立場が典型みたいだけど、「実証経済学」が大事にする「予測」を「ブードゥ教」が当てた場合、「実証経済学」と「ブードゥ教」の優劣をつけられない、という著者の説明は面白かった。「実証」という言葉はよく使われるけど、どれも理論の前提などおかまいなしに「予測」できればいい、とのたまっているんだろうか？どこが「実証」なんだろう？「実証」と聞くと「科学的」かな、と思うが、実は「ブードゥ教」と変わらなかったなんて！学者なんてララ〜ラ〜ララララ〜ラ〜と思う学生諸君は正しい！「科学的」だ！「実証」なんて聞いたら、まず警戒したほうがいいってことだね。

28人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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日本国紀を読もう！！

保護貿易＋財政政策　ｖｓ　金融政策＋財政政策

2011年4月20日に日本でレビュー済み

リフレ政策（インフレ期待の醸成）の正当性を再認識させられた階段的書。

「自由貿易がもたらすグローバル経済の構造は、アメリカの貿易赤字と新興国の貿易黒字という「グローバル・インバランス」を現出させた。
このグローバル・インバランスが、新興国からアメリカへの過剰な資金流入とバブルの発生をもたらし、２００８年の世界的な金融危機の構造的な原因となった。
金融危機の勃発後、各国は、デフレを阻止するために、大規模な財政出動を余儀なくされている。
こうしたなかでの自由貿易は、デフレを促進する効果がある上、財政出動の効果を海外へと流出させ、内需刺激効果を減殺するおそれがある。
税を原資とする財政出動の恩恵が海外に流出するようでは、民主主義国の政府は、国民に説明責任を果たすことができない」
「グローバル・インバランスをもたらしたものは、先進国を「底辺への競争」へと巻き込んでいく、グローバルな自由貿易だったのである」
「自由貿易によるデフレ圧力という現象は、１９８０年代以降に進展したグローバリゼーションによって、顕著にみられるようになった」

著者は「危険なのは、自由貿易のデフレ圧力を放置あるいは促進すること」だと述べているが、
野口悠紀雄氏等の "輸入デフレ論" は実証的に論破されている・・・
デフレ／インフレは貨幣的現象である以上、デフレを阻止する「ティンバーゲンの政策割当」は、金融政策のはずである。
＞　インフレ、デフレは金融政策で解決できる問題です（『Ｖｏｉｃｅ　２０１１年２月号』若田部昌澄氏）。

"流動性の罠" の罠？
アメリカの低金利政策（ｐ４７）の弊に言及した箇所もがあったが、
デフレ期待をインフレ期待に反転させる金融政策（合理的期待形成 by 量的緩和、国債の日銀引受）の検討が無いのはなぜだろうか？

著者の固定観念・・・
「世界デフレ時の為替の切り下げによる輸出促進政策は、通例、保護主義とみなされているが、本書は、
そのような攻撃的な近隣窮乏化政策まで、支持するわけではない」
？？？　金融政策は、正当な政策手段である。
「財政出動の恩恵が海外に流出する（マンデル・フレミング効果）」事態を避けるためにも、
金融政策（量的緩和）は必須のはずである。
＞「連邦準備制度が十分な通貨を供給していれば、大恐慌は起きなかったはずだ（ベン・バーナンキ氏）」
「底辺への競争」を招いているのは、グローバリゼーションではなく、
日本銀行の金融政策の失敗に次ぐ失敗（「日銀の政策は"too little,too late"だ（浜田宏一氏）」）である。

「保護主義的措置は、絶対的な害悪ではなく、むしろ自由貿易がもたらす深刻な問題を解決するための有効な手段である」
保護貿易の果実については、小室直樹著『国民のための経済原論２　アメリカ併合編』で学びました。
＞＞　比較優位説は国内分業論でもある（サムエルソン）。
＞　有効需要に応えられる有効供給があるときには、経済は健全に成長していく。

有効需要が縮小傾向にあるデフレ（モノ・サービスよりもカネ）期待の定着下では、
財政政策の効果が海外に逃避しない保護貿易の果実といったところで、
脱デフレ⇒　経済成長（カネよりもモノ・サービス）　に至るとは思えない。
肝心なのは、インフレ期待（カネよりもモノ・サービス＝有効需要）の醸成なのだから・・・

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たこのす

バブルまでの有能な政府

2011年2月16日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

この本の評価は難しい。前半では世界を支配する自由貿易万能主義をその鋭い切っ先で切り刻み、返す刀で保護貿易を有効に実施する政府の姿勢を提案する。特に「経済の普遍的な法則や定理があると信じる合理主義にとっては、自由放任は論理的な帰結である、とデューイは言う」（179頁）の指摘には失笑した。確かに強い説得力を感じる。或いは彼の主張する通りなのかもしれない。

彼は「有能な政府とは、さまざまな民間主体との緊密なコミュニケーションのパイプをもち、政策の遂行とその結果のフィード・バックのメカニズムを有したもの」（211頁）と言う。だが、それってバブルまでのノーパンしゃぶしゃぶや官製談合の政府ではなかろうか。ふむ、そう言われてみれば、あの頃まで経済は調子よく政府もまた有能であった気がする。

しかし、我々はそこに戻れるのだろうか？また、戻る事によって何かを失う事にはならないのだろうか？なんか、そんな事まで考えさせられた本である。

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じゃぐぁ

相変わらずの切れ味スルドイ分析

2009年12月15日に日本でレビュー済み

　金融危機以降、各国が保護貿易主義を警戒している。それが世界恐慌を生み、第2次世界大戦の引き金になったという説があるからだ。対して著者は、自由主義を検証することにより、通説とは逆に保護主義が金融危機を救うとの説を展開する。

　まず、自由主義こそが賃金向上を阻み、世界的なデフレ、そして今回の金融恐慌の原因であると説く。逆にこの時期の保護主義は内需を拡大させ、他国の外需をも引き上げる。保護貿易でなければ、
財政出動は単に海外への資本流出に終わってしまう。
　これは、製造業移転や様々なサービス業のオフショアなどで賃金が下がり続けた先進国や、大規模な財政出動が海外に流出するだけの米国の現状を端的に表している。自由主義の罠である。

　また、社会民主的な政府でないと自由貿易で不利益を被った人を救えない。グローバリズムには大きな政府による国内への積極的な関与が必要なのである。

　自由主義を絶対視する主張には根本の仮定に無理があるし、自由主義者は政府を信用していないから、放任的な自由主義に走る傾向がある。ある程度の保護主義が自国の文化や生活様式の自由を守ることは十分納得がいく主張である。

63人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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つくしん坊

「反TPP原論」として

2011年4月9日に日本でレビュー済み

　経済学の初歩を学んだ者なら、「自由貿易＝善、保護主義＝悪」というのが頭に沁み込んでいるのが普通である。しかし、「その根拠は？」と問われて、的確な答えができる人はほとんどいないだろう。本書は、この素朴な疑問を徹底的に追及し、「自由貿易＝善、保護主義＝悪」という言説にはそれほど根拠がなく、あくまで非現実的な仮定に基づいて導かれた理論的なものに過ぎないことを明らかにする。昨今話題のTPPに関しては、本書刊行時点の2009年11月ではほとんど問題になっていなかったので、直接の言及はほとんどないが、本書は実質的には「反TPP原論」として読むことができる。

　「自由貿易＝善、保護主義＝悪」を主張する｢主流派経済学｣の壁の厚さはハンパではないが、著者は「主流派経済学」や、自由貿易論者バグワティの論拠を丁寧にたどり、それが磐石なものではなく、「神話」であることを暴き出す。逆に保護主義にも擁護すべき点が多いことを明らかにする。

　本書は、「自由貿易＝善、保護主義＝悪」という先入観を忘れて、ものごとの本質に立ち戻れば、全く違う風景が見えてくることを教えてくれる。経済学プロパーの研究者だったらまず取組まないような課題に敢えてチャレンジし、分かり易い内容の本にまとめた著者に感謝したい。

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木村貴

見當外れの保護主義擁護

2013年3月17日に日本でレビュー済み

中野が舉げる保護主義擁護の根據は、いづれも見當外れだ。

例へばアラン・トネルソンを引用しつつ、自由貿易により「先進諸国の製造業は、新興国との勝ち目のない価格引き下げ競争に巻き込まれ、自国の一般労働者の所得水準そして生活水準を半永久的に引き下げざるを得なくなる」と書く。「半永久的」とは恐れ入る。常識で考へればわかることだが、先進國の賃金率がどんどん下がれば、いつか新興國の賃金率と等しくなり、競爭條件は對等になるから、先進國の所得水準が「半永久的に」下がり續けるなどといふことはあり得ない。むしろ貿易を制限し、割高な國産品（とりわけ食料や衣料などの生活必需品）の贖入を事實上強制する保護主義こそ、一般勞働者を苦しめるものだ。

また中野は、自由貿易が2008年金融危機の遠因になつたと言ふ。新興國が貿易を通じて貯め込んだ巨額の資金を米國市場で運用したため、住宅市場でバブルが發生し、その後のバブル崩潰と世界的な金融危機につながつたといふことらしい。しかし新興國から得た資金を住宅市場に野放圖に注ぎ込んだのはファニーメイ（米聯邦住宅抵當公庫）やフレディマック（米聯邦住宅金融抵當金庫）といつた米國政府系住宅金融機關だし、それらの政府系機關が發行する債劵に「暗默の政府保證」を與へ資金調達を助けたのは米國政府だし、低金利政策や優遇税制で國民の住宅贖入熱を煽つたのも米國政府だ。政府が暴走し、住宅市場や金融市場をゆがめたことが金融危機の原因である。

中野は自分の主張について、主觀的には「官僚が権限を拡大したくて、政府の能力強化を唱えている」わけではないと信じてゐるのかもしれないが、客觀的には國民全體の利益よりも一部の國内企業やその從業員の利益を優先し、監督する官廳の權限擴大を目指してゐるやうにしか見えない。

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