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国際紛争 -- 理論と歴史 原書第10版 単行本（ソフトカバー） – 2017/4/24

4.5 5つ星のうち4.5 80個の評価
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国際政治を理解するための最良のテキスト。
世界中の多くの大学で使われている国際政治学の定番教科書の最新版。東欧や中東の紛争,中国の台頭,北朝鮮の脅威など,国際紛争の引火点を理論と歴史の両面から説明する新たな章を加えた。各章の学習目標を示し関連年表を増やし,2色刷となってますます充実。
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  1. 本の長さ
    502ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    有斐閣
  4. 発売日
    2017/4/24
  5. 寸法
    15 x 2.1 x 21.2 cm
  6. ISBN-10
    4641149178
  7. ISBN-13
    978-4641149175
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商品の説明

著者について

ウォータールー大学教授

同志社大学教授

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 有斐閣 (2017/4/24)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2017/4/24
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 502ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4641149178
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4641149175
  • 寸法 ‏ : ‎ 15 x 2.1 x 21.2 cm
  • カスタマーレビュー:
    4.5 5つ星のうち4.5 80個の評価

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ゆさりしゅ
5つ星のうち5.0 大学生の娘が
2023年5月29日に日本でレビュー済み
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講義に使用すると購入。大きな本屋へ行っめ探しても在庫があるか？本屋のハシゴも必要なく、ポチっとすれば翌日届く、本当に便利な世の中。
役に立った
 レポート
きゅま
5つ星のうち5.0 読み応えある一冊
2020年8月14日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
中身が濃く読み応えあるが、初心者でも分かりやすい。素晴らしいレクチャー本です。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
m
5つ星のうち4.0 綺麗
2020年7月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
綺麗だった。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Kindleのお客様
5つ星のうち5.0 非常に有益
2020年6月1日に日本でレビュー済み
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大学院の授業の教科書として購入。理論中心だが現代の問題を考察するのにも有益。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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a
5つ星のうち5.0 ありがとうございました。
2020年2月16日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ありがとうございました。
役に立った
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メタル学者
5つ星のうち3.0 中途半端なテキスト
2022年8月17日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本語で読める国際政治学・国際関係論のテキストとしては、確かに、良書であることは間違いないだろう。しかしながら、本書を読んで、「国際関係論の学問体系をどれだけ理解できるか」と問われたら、どうしても疑問符がついてしまう。著者たちは、国際関係理論を多用するあまり、どの理論がどう優れているかが、読者に伝わりにくい。

結論として、世界は多様だから、どの理論もどの分析枠組みも、多かれ少なかれ、有用だと言われても、読者は戸惑うのではないだろうか。要するに、あまりにも国際政治へ折衷的にアプローチしすぎるあまり、結局、著者たちが何を伝えたいのか、よく分からないのだ。『国際紛争』は、英語の初版から読んでいるが、5版あたりから、いろいろなことを盛り込みすぎて、テキストとしての歯切れ良さを損なってしまっている。

英語で書かれた類書と比べると、本書が特別に優れているとは思えない。一般の方々が、教養として国際政治を学ぶのであれば、本書は学問の切り口から世界の歴史や地域情勢を理解する手助けになる。

しかし、学問としての国際政治学や国際関係論を学びたい人には、本書はあまり勧められない。たいへんかもしれないが、The Globalization of World PoliticsやInternational Relations Theoriesといった英語で書かれたテキストを読んだ方がよいだろう。時間と手間はかかるが、その方が遠回りのようで、実際には国際政治学のエッセンスに近づけると思われる。
16人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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みみずく
5つ星のうち5.0 アメリカの良心
2017年10月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
トランプ大統領がアメリカを変える、日本を地域大国として処遇するには、現行憲法を改正し、自衛隊を新憲法に明記して、名実ともに東アジアの秩序を担う新生日本を希望する。リージョナルパワーにはミリタリーが必要である。
13人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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雪獅子
5つ星のうち5.0 これからの「国際政治」について考えるときに参考になる良書
2022年3月18日に日本でレビュー済み
「アメリカを代表する国際政治学者」である「ジョセフ・ナイによってハーヴァード大学での講義のために執筆された「国際政治」への定評のある入門書」を基にして、国際政治学の「気鋭の学者」である「デイヴィッド・ウェルチが執筆に加わり」ヴァージョンアップさせたテキストの「原書第10版」。17世紀の「ウェストファリア条約」から現代(本書は2017年刊行)に至るまでの「歴史」を通して、それぞれの国において「安全保障」がいかに試みられ、どのような「国際紛争」を経てきたのか、が述べられている。今までの歴史的な歩みを知るだけでなく、これからの「国際政治」について考えるときに参考になる良書。
　本書では、国際社会は重層的なものである、と説明する。「グローバルな情報化時代にあっては、パワーは、垂直のみならず水平にも展開される複雑な3層のチェスゲームに似たパターンで、諸国家間に分布している」。「最上層」は、「政治・軍事問題」であり、「2層目」は「経済問題」、そして「最下層」は「政府の統制の届かない脱国家的関係が活動」している領域で、「銀行家(や投資家)からテロリストにいたる様々な主体」がいる。“国際社会での問題点”を分析するにあたっては、「1つの層だけに集中して他の層や3層間の垂直の連関に注意を怠れば失敗する」という。
　この「3層」に着目して、「安全保障」について本書で述べられていることをまとめれば、以下のようになるだろう。まず、①政治・軍事＝冷戦以来の基本構造(核保有大国とその「勢力圏」による陣営(どの国の核の傘の下にいるか・どの国と同盟関係を結んでいるか、など)ごとの「バランス・オブ・パワー(勢力均衡)」)、が地政学的な「引火点(権力の対決が生む紛争地)」を作り出す。この①によって作り出される“勢力図”の他に「引火点」に影響を与えるのが、②経済＝「グローバリゼーションと(サプライチェーンなどの)相互依存関係」、と③「脱国家的な領域」＝「情報革命と(国連組織などの)脱国家的主体」、である。この②と③の場合は、多国籍企業などのように、どちらかに分類しにくいものが数多くある。
　「引火点」は、(物流の要であるなどの)地理的な条件や国家どうし(他にも民族・宗教など)の対決によって、歴史的に変わらない場所もあれば、(例えば、技術開発によって重要な材料資源の産出地になるなどの変化によって)新たな場所が加わることもあり得るのである。
　このように、②と③は今後の「安全保障」に影響を与え続ける要因ではあるが、「安全保障」自体の大枠は①によって形作られており、本書でも大半の紙数が①の説明に割かれている。なぜなら、「人々は(国家による)政治制度に、物理的安全と、経済的繁栄、そして共同体のアイデンティティの3つを求める。国際的なプロセスの変化にともなって、これらの価値観は徐々に変わりつつあるが、これまでのところ、他のどの制度よりも主権国家がこれらを保証してきた」からである。
　「国際政治」の政策手段は、科学技術の発展にともなう軍事技術の向上によって、以下の項目が足しあわされてきた。「バランス・オブ・パワー」＋「集団安全保障」の思想＋「核(兵器)の脅威による抑止」、の3つである。
　「バランス・オブ・パワー」は、近代の「王朝国家(絶対君主による中央集権化が進んだ国家)」の時代に構想され、実行され始めた政策手段であった。「優位を求めて競争」する国家間において、「ある国が圧倒的なパワーを身につけることを阻止」してヨーロッパ諸国間の“勢力の均衡”を図るために、連携が行われたのである。
　しかし、フランス革命からナポレオン戦争を経て、ヨーロッパで「王朝国家(君主主権)」から「国民国家(国民主権)」へと変化を果たすと、戦争の規模が拡大するようになった。国民の間でナショナルアイデンティティが目覚め、戦争に動員できる人員が(国王の軍隊に比べて)増加したのである。「第一次世界大戦」が起こると、軍事技術の向上(飛行機・戦車など)によって、戦争の惨禍が増大した。
　「バランス・オブ・パワー」には紛争の抑制効果が無い、として「第一次世界大戦時のアメリカ大統領ウッドロー・ウィルソン」が提唱したのが、「集団安全保障」の思想であった。これは、「ひとたび(どこかの国によって)侵略が起これば、すべての国が侵略者に対して結集する」というものである。この思想は、国際連盟から国際連合に“安全保障の方式”として今も受け継がれている――のではあるが、国連加盟の主要国の意見がまとまったことはほとんどなく、実際に機能することがあまり期待されていないのが実状である。とはいえ「ＮＡＴＯ(北大西洋条約機構)」においては、「集団安全保障」の原則が実現されているのである。
　そして、「第二次世界大戦」によってさらに軍事技術が向上し、「核兵器」が開発された。この兵器の「巨大な破壊力」により、「抑止が命運を握る戦略となった」のである。「冷戦」期においては、「戦闘はあったものの、それは周辺部でのことであり、(核兵器の保有大国である)アメリカとソ連が直接戦うものではなかった(両国の戦争がエスカレートして、核兵器を使用しあうと地球規模の破壊になる、という懸念があった)」。このように、「(核保有)大国同士を直接紛争に関与させない」という「核兵器の生みだした慎重さ」が冷戦期に米ソが直接に戦闘を行わなかった理由である、と本書は説明する。
　1991年にソ連が崩壊し、米ソの２極対立は終結したが、軍事的な大枠は冷戦期と根本的に変わったわけではない(ただし、核保有国のそれぞれの勢力は、時代の推移とともに変化している)。
　本書の７章では、「現在の引火点」として、「東ヨーロッパ(ロシア人マイノリティの保護を訴え、欧米の浸透を妨げて、この地域のリーダーとして再び超大国の地位を確立することを目指すロシアと東欧諸国(主にウクライナ・ジョージア・バルト三国など)間の緊張)」と「近東と中東の分裂と騒乱(国家間・民族・宗教・資源などをめぐる様々な紛争)」と「中国の台頭？(「南シナ海」・「台湾海峡」・「東シナ海」の不安定化の懸念)」と「ならず者のジョーカー(「北朝鮮」の「核兵器と活発なミサイル開発計画」に対する懸念)」というように、地域ごとに項目を立てて説明されている。
　現在は、ウクライナ・ロシア間の紛争が起こっているが、この紛争の推移だけでなく、今後東欧がどのように編成されていく(新冷戦を指摘する声も多い)のかという点に対しても注視しなくてはならない状況である。しかし、一方で東欧・北欧の国々としては、この地域が過度に争点化されることを望んではいないだろう。関係諸国で定期的に「安全保障」に対する懸念や情報交換を行う場を設けるなどして、この地域を平和的に管理するために、普段から協力しあうことが必要になるだろう。
　このような「国際紛争」は、以前から指摘されていたことだけではなく、想定外の事態によっても起こり得る。日本の場合は、「現在の引火点」で取り上げられているアジア全体の2つの問題と関わっているうえに、北方領土などの固有の問題も抱えているのが現状である。
　「核兵器」の使用が、現在の国際社会では倫理的に許される問題ではないこと、は本書でも触れている。しかし、もう一方では「核兵器」は“不可逆性の兵器(他の核保有国が密かに所持し続けているかもしれない、という疑念を抱きながら、核保有大国が全ての核兵器を手放すことがあり得るだろうか？)”であることを覚悟しなくてはならないだろう。そのうえで、核保有国に囲まれた日本をどのように防衛していくのか、についてもシビアに考えていかなくてはならないのだろう。
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