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竹森 俊平
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中央銀行は闘う: 資本主義を救えるか 単行本 – 2010/7/1

3.4 5つ星のうち3.4 7個の評価
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ギリシャの経済危機は欧州共同体が創設時から抱えていた矛盾を表面化させた。欧州中央銀行は、リーマン・ショック時のアメリカ中央銀行の果敢な行動に学びながら、この資本主義の危機をいかに乗り越えればよいか。
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  1. ISBN-10
    4532354358
  2. ISBN-13
    978-4532354350
  3. 版
    New
  4. 出版社
    日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
  5. 発売日
    2010/7/1
  6. 言語
    日本語
  7. 寸法
    13.8 x 2.5 x 19.5 cm
  8. 本の長さ
    314ページ
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版; New版 (2010/7/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2010/7/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 314ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4532354358
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4532354350
  • 寸法 ‏ : ‎ 13.8 x 2.5 x 19.5 cm
  • カスタマーレビュー:
    3.4 5つ星のうち3.4 7個の評価

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上位レビュー、対象国： 日本

zigeunerweisen
5つ星のうち4.0 推奨
2010年8月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
『資本主義は嫌いですか』に続く竹森教授の啓蒙的著作であるが、内容はなかなか高度である。著者は、「最後の貸し手」としての流動性供給を究極の使命とする中央銀行の役割（これを「バジョット的」と著者は命名している）に対して、経済危機に対する救済的機能など、バジョット的中央銀行の理念型を超えた役割を果たしつつある中央銀行機能に焦点を合わせ、精緻な議論を展開している。ギリシャ危機に対する欧州中央銀行（ECB)の行動が議論の中心であるが、新産業の「成長促進」を標榜して日本銀行が2010年５月に導入を決定した「新貸出制度」などにも言及されている。学生諸君のみならず、金融問題には相応の蓄積ありと自負しておられるビジネスマンが読まれても得るところは極めて大きいだろう。
12人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Amazon カスタマー
5つ星のうち1.0 過去の日本の中央銀行の政策の失敗は米国も気がついていることです
2016年1月26日に日本でレビュー済み
過去の日本の中央銀行の金融政策の失敗は米国も気がついている事で、
米国の不動産バブルが起きるまえに、同じ失敗を日本が起こしているのに、
日本が米国の不動産バブルを過去の失敗の経験から事前に防ぐためにアドバイスできなかったこと（していたとしてもこの著者のような本当の専門家が十分に対策をして未然に防げなかった）も大変残念なことです。
また、日本の不動産バブルの原因（心理的な本当の原因）は米国とは異なっており、貿易の圧力をかけてくる（自国の為替安を狙う）米国に対して、日銀が本来の物価の安定を優先せずに、輸出を減らすまいと円の為替安を誘導するために低金利を続けたことが一番の原因で、そのことも米国の貿易の経済学者も気がついています。
最近になって、各国の金融政策の独立性を認めて、各国が為替安競争に向かわないように、あくまで貿易の問題はTPPなどで解決し、日本の金融政策の自由を認めてくれるようになっただけで、米国も大きく精神的におおらかになったと思います。

それにしても、米国が過去何十年にもわたって、リーマンショック前まで、世界でまれにみる穏やかなインフレで安定的な経済を不景気なしで継続してこれたのは、財政政策よりも金融政策のほうが経済にとって有効で、社会にとって１％〜２％程度のインフレが給料の上昇をもたらし、短期的にはデフレは物価の下落が先攻して一時的に実質所得の上昇をもたらすが長期的には、インフレのほうが将来所得の上昇期待による社会の労働意欲の向上をもたらすなどのよい効果があるため、望ましいということにいち早くフリードマンなどの自由主義者が気がついて実践に取り入れてきたからだと思いますが、なぜ、日本の経済学者間で、日銀の金融政策の失敗およびその放置によるデフレの長期化（これも世界で初めての現象で、米国の経済学者間でも、liquidity trapという単語まで生まれて、金融政策が機能しない異常現象とされ、問題視されてきたのに、日本では、問題視されなかったのか、もっと早くインフレターゲット政策を開始できたのではないのかが疑問が残ります。
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一読者
5つ星のうち4.0 資本主義は救えるか？おそらく。
2010年10月21日に日本でレビュー済み
この本の副題は「資本主義は救えるか」となっている。著者の答えは、「おそらく。だだし政府・国民の政治的意思による全面的サポートがあれば」ということになるのだろう。金融危機に際しての民主主義的プロセスによる意思決定の遅延が危機を深刻化させることは、９０年代の日本の不良債権問題しかり、リーマンショックに際しての米議会の初期対応しかり、そして現在進行形であるところのヨーロッパ財政危機へのドイツ政府の対応しかり、である。

竹森教授の著作は本書がはじめてだが、高度な内容を（私のような経済学の素人にも）わかりやすく、かつ斬新な切り口で語っている。読み終わり、ギリシャに始まってユーロ圏に拡大した危機への理解が格段に深まったと感じている。是非教授の他の著作も読もうと思う。日経新聞等の表面的な記事・分析に飽き足らないビジネスパーソンにお薦め。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Jupiter
5つ星のうち5.0 中央銀行を役割を通して、世界の金融経済を読み解く
2010年12月18日に日本でレビュー済み
長短スプレッドのコントロールを通して金融機関にてこ入れをする、そして、金融機関の救済に留まらず、ギリシャという政府救済にも一役を買う。中央銀行の現代的な役割を通して、世界の金融経済を読み解いている。

1929年のNYダウの暴落に焦点があたるかつての大恐慌が、1931年のヨーロッパの本質的危機に発展して、そしてナチスドイツの台頭に至るという経緯、そして、今回も、アメリカ発がヨーロッパに飛び火して、ユーロの抱える矛盾が噴出するという、歴史の繰り返しを示唆している。

ITバブル崩壊後の金融緩和、そしてその「出口戦略」として長短スプレッド縮小、「逆ザヤ」に伴って、証券会社が収益をあげるため、「レバレッジ」を利かせたハイリスクハイリターンに走る、といった、直近の大恐慌の説明もわかりやすい。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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たっちゃん
5つ星のうち4.0 わかりやすく面白い。特に、今回のギリシャ危機の背景を深く読むことができた。
2010年8月7日に日本でレビュー済み
本書は、世界経済危機後の各国の中央銀行の対応と、今進行しつつあるギリシャ危機の発生のメカニズムの詳細な分析などホットなテーマを中央銀行の観点から解説している。

ユニークなのは、名目金利−名目成長率を「マジック・ナンバー」と定義し、これがマイナスになったとき住宅バブルが発生し、プラスになると財政破たんの危機が発生するという分析で、実際に主要国のこの数値から、スペイン、アイルランド、ギリシャはマイナスであったことを示している。

そして、世界大恐慌の発生原因の分析と今回の各国の対応の対比である。
すなわち、中央銀行が資金供給を増やすだけではなく、政府の公的資金の投入があって効果が上がることを述べ、さらに小国にあっては、資本逃避を防止するために、最後の貸し手となるようなリーダーの存在が必要としている。
そこで、今回のギリシャ危機にあたって、ドイツこそがそうあるべき立場であるにもかかわらず、財政健全主義を堅持し、支援策を何ら表明せず、リーダーとしての行動をまったくとっていないと批判する。

一方で、リーマンショックの危機に対する各国の中央銀行の積極策を著者は評価する。
特にアメリカの連銀の迅速果敢な対応により、ゴールドマンサックスなど主要金融機関は史上空前の利益をあげるなどいち早く危機を脱したとする。
これに対し、いまだデフレ状態を脱することができず、政策の手足を縛られている日銀。その原因を、あの急激に短期金利を引き上げたバブルつぶしにあるとしている。

わかりやすく面白い。
特に、今回のギリシャ危機の背景を深く読むことができた。
残念ながら本書では、デフレにあえぐ日本への処方せんは明確には書かれてはいないが、参考になりそうな材料がちりばめられている。
18人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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