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CASE革命 2030年の自動車産業 単行本（ソフトカバー） – 2018/11/21

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【内容紹介】
自動車産業がもっとも注目するテーマを徹底分析!
日本経済新聞の書評「この1冊」(2019年2月23日朝刊)で、
「変革に直面するすべての人にとって大いに参考になる」
と紹介。

・Connected=ネットワークに常時接続したつながるクルマ
・Autonomous=自動運転
・Shared & Service=シェアリング&サービス
・Electric=電動化
4つのキーワードが、クルマの価値を根本から変えようとしている。


■長く世界の製造業を牽引してきた自動車産業は、100年ぶりとも言える大きな岐路に立っている。「CASE」への対応が、自動車メーカーとそれに連なる部品サプライヤー、サービス企業の命運を握るとされ、各社は必死の対応に追われている。業界の外からは巨大IT企業が、そして世界最大の自動車市場を有する中国が、市場攻略をうかがっている。

■人工知能(AI)による自動運転などのニュースが毎日のように飛び交い、電動化したクルマが一般道を縦横に走る社会がすぐにでも到来するかのような夢をふりまく論者もいる。しかし、遠いと思われていた「未来社会」は、すぐそこまで来ているのだろうか。それは、どのようなプロセスで実現するのか。

■マイカーの完全自動運転を実現するには、技術的・社会的に高いハードルが待ち受けている。電気自動車(EV)に搭載する電池のコストは容易には下がらない。各種インフラの整備には相当の時間を要する。多くの困難を承知でEVに前のめりとなる欧州や中国の戦略の背後には何があるのか――。

■日本を代表する自動車アナリストが、グローバルな視点から、2030年を見据えたクルマと自動車産業のリアルな将来像と日本企業勝ち残りのためのソリューションを提示する。
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  1. 本の長さ
    320ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    日本経済新聞出版
  4. 発売日
    2018/11/21
  5. 寸法
    12.8 x 2.2 x 18.8 cm
  6. ISBN-10
    4532322510
  7. ISBN-13
    978-4532322519
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商品の説明

出版社からのコメント

目 次

序章 自動車産業を襲う「CASE革命」
1● 世界の潮流を変えたVWディーゼル不正
2● 次世代のクルマの覇権をめぐる三者の思惑
3● 立ち向かう日本の自動車産業戦略

第1章 「CASE革命」とは
1● 「CASE」戦略の発動
2● IoT化×知能化×電動化=CASE革命
3● 「CASE革命」によるクルマの未来図

第2章 破壊者
1● IT業界のインカー侵攻戦略
2● IT業界のアウトカー侵攻戦略
3● タブーを恐れない自動車メーカー
4● 中国・国家資本主義の野望

第3章 クルマの価値とモビリティ構造の変化
1● 2030年までの「CASE革命」のシナリオ
2● 保有から共有への変化と影響
3● 産業ピラミッドを襲うバリューチェーンの変革
4● カーディーラーは生き残れるか

第4章 コネクティッド
1● コネクティッドはすべての基盤となる
2● オープンかクローズか、それが問題だ
3● 日・米・欧の主力自動車メーカーの戦略

第5章 自動運転
1● 理解すべき2つのアプローチ
2● 異業種連合の世界
3●How Safe is Safe Enough? ―― 社会受容性の課題

第6章 シェアリング&サービス
1● シェアリングエコノミーが提供する価値
2● ライドシェア2・0の世界
3● 完全自動運転の主戦場はMaaS

第7章 電動化
1● VW不正で欧州の窮状が露呈
2● 環境問題の試練に立つ自動車産業
3● EVの普及予測―2030年で8%
4● 中国の新エネルギー車(NEV)戦略の真相
5● 野望と現実の狭間―EVのリスクシナリオ

第8章 「CASE革命」を支える「ものづくり革新」
1● ハードウェアの大波のあとを襲うソフトウェアの津波
2● 自動車産業の3つの課題
3● 電子プラットフォームから統合制御システムへ
4● サプライヤーには好機と危機の両面

第9章 2030年のモビリティ産業の覇者
1● 電動化の勝利者は誰なのか
2● 中国の自動車戦略とどう向き合うか
3● 2030年のモビリティ産業の覇権は誰の手にあるか
4● 日本企業が勝ち残るために


著者について

中西 孝樹
ナカニシ自動車産業リサーチ代表兼アナリスト
1994年以来、一貫して自動車産業調査に従事し、米国Institutional Investor(II)誌自動車セクターランキング、日経ヴェリタス人気アナリストランキング自動車・自動車部品部門ともに2004年から2009年まで6年連続第1位と不動の地位を保った。バイサイド移籍を挟んで、2011年にセルサイド復帰後、II、日経ランキングともに自動車部門で2012年第2位、2013年第1位。2013年に独立し、ナカニシ自動車産業リサーチを設立。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 日本経済新聞出版 (2018/11/21)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2018/11/21
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 320ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4532322510
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4532322519
  • 寸法 ‏ : ‎ 12.8 x 2.2 x 18.8 cm
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.1 155

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上位レビュー、対象国： 日本

tamano
5つ星のうち5.0 自動車業界とIT業界の距離感がわかる
2022年3月25日に日本でレビュー済み
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CASEについて網羅していますが、本書のポイントは次の１点に要約されると思います。

自動運転技術は２つの流れがある。
・自動車業界＝所有車(POV) + レベル２〜３（ハンズフリー）　安全重視
・IT業界＝シェア(MaaS) ＋レベル４（ドライバーの監視が不要）　革新的サービス

MaaSへの道の途中には、ウーバーやグラブのようなシェアリングエコノミー企業が持つ需給予測やダイナミックプライシングのようなアルゴリズム、車の中のインタフェースとして有望なアレクサなどの音声認識エージェントがあります。自動車業界とIT業界の距離感がわかる力作です。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
岡村　實
5つ星のうち4.0 キーワードは、中国。
2021年8月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
自動車業界の大変革に際して、日本の各メーカーはどう動くのか？
中国の動きが気になるところですが、車作りの技術の蓄積の日本のメーカーの底力に
期待しています。
役に立った
 レポート
cyclone
5つ星のうち3.0 日本のお家芸だった自動車は今後も日本の主要産業として残っていけるのか、真価が問われている
2019年7月8日に日本でレビュー済み
デジタル化されたクルマは、通信技術やクラウド基盤の発展とともに、ネットワークにインターネットで常時接続されるコネクティッドカーとなり、いわゆるIoTの端末となる。
２０３０年までに先進国の新車はすべてコネクティッドカーとなる見通しであり、ネットワークに接続される車両数は10億台に迫ると試算される。
これは、巨大な新たなデジタル市場ができることに他ならない。

こうなると自動車産業は、もはやものづくり産業ではなくなり、プラットフォーム産業となる。
いわば業界のルールが変わるということだ。
このような変化において、ビジネスモデルはどのようにシフトし、どのような新たな産業が生まれるのかを解説している。

リサーチベースに開設されているので、自動車業界の未来の業界構造の変化に興味がある方は学びがあるように思う。
日本のお家芸だった自動車は今後も日本の主要産業として残っていけるのか、真価が問われている。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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螺旋巻鳥
5つ星のうち5.0 CASEの全体像がわかる！！（但し、情報をアップデートした文庫版が発行されている）
2021年1月5日に日本でレビュー済み
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自動車の次世代イノベーションである、CASEの全体像がわかる書籍である。
CASEを解説した書籍の中では、一番体系的で、教科書的、かつ、具体的な内容を含んでいる。

本書は、2018年11月に発行された。
今、読んでも、十分に新鮮だが、2020年10月に、情報をアップデートした文庫版が発行されている。
どうしても単行本がよいという人でない限り、文庫版を購入した方がよいと思う。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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T.K
5つ星のうち4.0 二冊目としては良い
2019年4月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
結論だけなく、その過程含めて、情報収集がよくされていると思う。改善を期待する点としては、構成や文章が少しくどい。推敲して文章量を2/3にし、文字が少し大きくなれば5点。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
ダンケ
5つ星のうち5.0 為になる
2021年4月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
純粋に面白い
役に立った
 レポート
yasumaru2003
5つ星のうち5.0 ＣＡＳＥ革命の全体像の分析と、その将来の予測の確からしさにおいて納得の内容
2018年12月2日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
今日、「コネクティッドカー」、「自動運転」、「ライドシェア」、「電気自動車」という言葉をメディアで目にしない日はないと言っていい。書店にも、モビリティ革命、CＡＳＥ、Maasといったタイトルがついた書籍が沢山並んでいる。その中でも、本書は、長年自動車産業アナリストとして第一線で活躍してきた著者が満を持して出版しただけあって、ＣＡＳＥ革命の全体像の分析と、その将来の予測の確からしさにおいて、一頭ぬきんでた内容といえる。

2030年には、早くも自動運転の電気自動車が路上を走り回ると想像させるような風説が流布しがちななか、著者は、このＣＡＳＥ革命という100年に一度の破壊的な変化は始まったばかりであり、実際の変化の起こるスピードは漸進的であるとみる。

本書の予測では、2035年におけるＥＶの普及率は8%に過ぎず、レベル4以上の自動運転は6％にとどまり、モビリティー需要全体におけるライドシェア（Ｍａａｓ）の比率は24％といずれもかなり控えめだ。　ＶＷグループのように2025年における電気自動車の生産比率を25％以上と高い目標を立てるメーカーもあるが、それには電池の性能向上とコストダウンのスピードが覚束なく、各地域のＣＯ2削減目標や中国のＮＥＶ法など政策に左右される部分も大きい。自動運転にしても、限定的なエリアにおけるＭａａｓ用のビークルは比較的早期に普及し始めても、個人所有のクルマについては技術的なハードルだけでなく、社会受容性の問題もあり、レベル４以上のシステムが一般道に普及するにはまだ相当時間がかかるとみている。

また、クルマがスマホのように、ＯＳやアプリケーションなどのソフトを開発するＩＴ企業と、鴻海のようにその製造に徹する企業に完全に分業することも短期的には考え難いという。自動運転やIoTによる外界とのコネクト機能を持つ端末としてのクルマには、ウエイモやインテルや百度、ウーバーや滴々といったＡＩやMaasのプラットフォーマーが攻めてくるが、2万点に及ぶ部品の複雑な機構と統合的な電子電装プラットフォームを必要とする未来の自動車を安全に高い品質で設計製造する基盤を、これらの企業は有していない。　自動車産業の革命児、テスラがModel 3の量産化に苦しんでいるのもその一例だろうし、Ｕｂｅｒの自動運転試験車の事故などもその難しさを示すものだろう。　ＧＡＦＡのような企業であっても、自動車産業が長年築いてきた設計製造基盤を短期間で習得し、ソフトゥエアとハードウェアのすべてを単独で開発し提供するのは不可能だ（し、その気もない。）　自動車メーカーもＩＴ企業も一社でやれないとわかっているからこそ、トヨタがソフトバンクやウーバーやＮｖｉｄｉａと提携するといった、産業を横断した連携が生まれつつある。

さらに、本書は、Ｍａａｓ用に開発される自動車と、あくまで個人が所有し自由なモビリティを謳歌するＰＯＶ（Ｐｅｒｓｏｎａｌｌｙ　ｏｗｅｎｅｄ　ｖｅｈｉｃｌｅ）を区別し、それぞれが共存しながら徐々に新しいモビリティー社会が形成されるとしている点で、ユースケースと消費者の欲求をしっかりととらえており、それが現実的な未来予測のベースにある。

既存の自動車メーカーやサプライヤー、ディーラーは、CASE革命の時代を生き抜くには、①開発プロセスの見直し、②次世代アーキテクチャの構築、③伝統領域（新車・中古車販売、販売金融、アフターサービス）での収益性の再構築が必要と説いている。　CASE革命は、自動車産業にとって、脅威とみるよりも、それは新しい未来の可能性に満ちた変革だと捉えるべきだとし、次のようにエールを送っている。「伝統的なＰＯＶと新しいＭａａｓが両立する複雑で長期的な移行期間が存在し、高度なモノづくりの能力が未来のモビリティ産業にも不可欠なものとなる。自動車産業が既に持つ製造から流通までの産業基盤はモビリティ産業においても競争力を発揮するだろう　-　最終章「日本企業が勝ち残るために」の項。）　

本書は、既存の自動車産業ウオッチャーの視点から書かれているが、自動車業界人はもとより、Ｍａａｓ側から自動車に関わりを持つ人にとっても、当面必携の教科書ではないだろうか。
27人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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穂波河原の健男児
5つ星のうち5.0 プロの予測
2020年10月14日に日本でレビュー済み
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自動車業界の将来がよくわかる
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