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宮崎 正弘
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「中国大恐慌」以後の世界と日本 :各国に広まるチャイナショックの現実と今後 単行本 – 2016/3/30

宮崎正弘 (著)
3.8 5つ星のうち3.8 30個の評価
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人民元・中国株式の暴落は底なし状態となっている。アジアでは台湾やスリランカで反中国政権が誕生、中国排除の動きが加速している。また、これまで中国に傾斜してきたヨーロッパは不況入りが確実となり、さらには難民問題が追い打ちをかけている。このまま中国発の世界恐慌が起きてしまうのか? 世界を歩いて見てきた著者が、各国で起きているチャイナショックや、中国切り離しの現状をつぶさに紹介する。
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  1. 本の長さ
    263ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    徳間書店
  4. 発売日
    2016/3/30
  5. ISBN-10
    4198641498
  6. ISBN-13
    978-4198641498
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商品の説明

著者について

1946年、石川県金沢生まれ。評論家、作家。早稲田大学中退。「日本学生新聞」編集長、雑誌『浪曼』企画室長を経て、貿易会社を経営。1983年、『もうひとつの資源戦争』(講談社)で論壇デビュー。国際政治、経済などをテーマに独自の取材で情報を解析する評論を展開。中国ウォッチャーとして知られ、全省にわたり取材活動を続けている。 中国関連著作のうち、5冊が中国語に翻訳されている。ほか、イラク、イラン、イスラエル、チュニジア、パキスタンなどの危険地帯を多数取材。 『世界から嫌われる中国と韓国 感謝される日本』(徳間書店)、『出身地でわかる中国人』(PHP新書)『中国を動かす百人 習近平政権の重要人物一覧』(双葉社)など著書多数。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 徳間書店 (2016/3/30)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2016/3/30
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 263ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4198641498
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4198641498
  • カスタマーレビュー:
    3.8 5つ星のうち3.8 30個の評価

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上位レビュー、対象国： 日本

富朧（FUKUROU）
5つ星のうち4.0 中国関連の本ではおすすめ
2016年10月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
著者が本当に中国の専門家みたいな感じで詳しい。
読み応えがあったし、人民元売って８０万くらい儲かった。
金を買うアイデアもとってそれが２００万くらい。

他の本も色々読んでるから、それも考慮すると
この本の効果は２ヶ月で１５０万くらいかな。
中国に興味ある人、投資家の人にはおすすめです！
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
山中英雄
5つ星のうち5.0 中国発世界大恐慌が世界を襲うが、日本経済の再離陸する展望は明るいようだ。但し、福島原発事故復旧の目処が立たないことが、日本の政治・経済のネックである。
2016年4月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
著者によれば、今、世界を不安に陥れている危機感は４つある。
　「中国経済の陥没」「原油価格下落による新興国の沈没」「第三次世界大戦に繋がりかねない中東紛争」、そしてVW（フォルクスワーゲン）とドイツ銀行の経営危機に加えて難民問題を抱えるドイツ経済の頓挫がもたらすであろう「ユーロ危機」だ。
　本書は目次のように、中国のみならず周辺諸国、アメリカ、ロシア等を網羅した政治・軍事・経済等の情報満載であり、「中国発世界大恐慌」のリスクに集中して問題点を縷々論じている。
＜目次＞
プロローグ　中国発世界大恐慌が世界を襲う　
●中国のハードランディングは不可避　●台湾/香港で見て来た「爆買い」の終焉　●中国の外貨は枯渇している　●中国大恐慌への日本の覚悟
第一章　迫り来る人民元大暴落　●確実に起こる人民元大暴落のシナリオと世界への影響
第二章　バブル崩壊後の中国の惨状　●機能不全に陥りつつある香港の金融センター
第三章　台湾の政権交代が示す中国拒絶の動き　●台湾総統選挙で確実に進んだ中国排斥の動き
第四章　香港で再燃する反中憎悪　●香港大学の親中姿勢に学生の不満が爆発
第五章　習近平の危うい軍権掌握と南シナ海の行方　●習近平の強引な軍改革は必ず失敗する
第六章　原油暴落と中東をめぐる米中ロの暗躍　●開始前から瓦解が始まったＡＩＩＢプロジェクト
第七章　狂宴のあと、動乱へと突入した中国社会
第八章　日本を襲うチャイナショックに備えよ　●２０１６年にやってくる債務償還危機　
エピローグ　日本が切り拓く「中国崩壊後」の世界　
●世界を覆う４つの危機　●世界大混乱の中で日本が新たな秩序を構築する

　著者は、結論として、中国発世界大恐慌後の新興投資対象国はリスクが一杯で、最適な投資対象国は日本であるとしている。　先進国で一番失業率が少なく、若者の就労機会は山のようにあり、福利厚生介護などは至れり尽くせりの長寿国家である日本は、世界一のものつくりを誇る国でもあり、経済が再離陸する展望は明るい。日本国民の精神の復興が明日の繁栄と平和の礎に繋がるとしている。　しかし、本書には効果ある具体的な経済対策の提言がないのが残念である。

　ところで、タイムリミットはあと１年。米経済誌フォーブス（電子版）で、「今後１～３年以内に債務危機に陥る確率が高い７カ国」が報じられ、１～３年以内に債務危機に陥る可能性が高い順に中国、オーストラリア、スウェーデン、香港、韓国、カナダ、ノルウェーを挙げた。　ウォールストリート・ジャーナルは「中国に迫り来る通貨危機」と題する寄稿を掲載した。　中国の金融調査会社創業者と英資産運用会社最高投資責任者の２人が執筆したもので、「昨年の中国の資本流出額は約１兆ドル（約１１２兆円）で、うち外貨準備の取り崩し分は５１２６億６０００万ドル（約５７兆４０００億円）。　このペースの資本流出に１年は耐えられないだろう」と分析した。　
　「中国には、資本不足時の経済運営について知識が乏しく、手立てもほとんどない。　不動産価格は５０％下落し、人々は職を失うことになるだろう」と警告。　人民元の下落は避けられず、「中国の物語が幕を閉じるのは目前に迫っている」としている。

　ところで、東日本大震災が地震と津波被害のみであれば５年前後で復興したはずだが、福島第一原発事故が終焉せず、今も福島県を中心に関東圏も高濃度放射性物質汚染地域が拡大しており、この復旧の目処が立たないことが、日本の政治・経済のネックと思われる。
　そして、チェルノブイリ放射能汚染地域以上の高濃度放射性物質に汚染され、実質的に“原発放射能汚染の人体実験中”の日本は資本・資産が毀損しており、世界の投資家が投資対象国にするか疑問である。

　ところで、安倍首相は福島原発放射能under control宣言で五輪招致成功したが、これまで、そして今後も福島原発放射能撒き散しにより福島のみならず関東圏にもセシウム137、ストロンチウム90等の高濃度放射能汚染地域が広がり、放射能起因の福島の子供の甲状腺ガン多発、関東圏での放射能起因の白血病、急性心筋梗塞、脳溢血、脳梗塞等の突然死等が次第に蔓延しており、実質的に“原発放射能汚染の人体実験化”の事実を知っている欧米諸国は、チェルノブイリ放射能汚染地域以上の東京オリンピックに選手を派遣するはずはなく、直前になって東京オリンピック中止になるのではないかと危惧されている。
　しかも今回の東京オリンピックは、最初からエンブレム選定、新国立スタジアム建設・聖火台設置等の問題でケチがついており、更に今後は中国発金融恐慌、中近東動乱拡大による第三次世界大戦勃発の可能性があり、原発放射能高濃度汚染拡大のダメ押しで中止となる予想が密かに語られているが、戦争による1940年の東京オリンピック中止再現かな。。。。
37人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
海
5つ星のうち5.0 チャイナ・ショックの襲来。
2016年4月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ほんの少し前までは、中国のバブル崩壊を疑う人たちが結構いたが、今やそれをあからさまに言う人は消えた。
隠しようがなくなった。中国は、崩壊中でありゾンビ化しているという人さえいる。
金融大恐慌も、最早止められない。
自由経済を知悉している人材が少なく、打つ手もなくその能力もない。李克強も名目だけの存在となり経済政策の実権は、習近平直属の小組となった。そして、経済も政治が決めることになった。
債務爆弾は、必ず爆発する。
僅かに、四兆元を投入しリーマンショツクを乗り越えた王岐山がいるが、皮肉にもそれは今日のバブルの導火線となった。
ところが、３月の全人代で異例の出来事が見られた。３０００人が見守る中で王が習を呼び止め、何かを囁いたのである。それは、ナンバー１とナンバー６の関係が不動ではないことを示した。習は、表情に出る。習体制は、盤石ではないのである。
習は、軍区にメスを入れ改編を図ったが、根強い軍閥の伝統を持つ軍隊がそう易々と変わるとは到底思えない。

最近の米・欧州・日本等に於けるチャイナマネーの企業買収は、バブル崩壊前の日本と瓜二つであり、崩壊が近いことを覗わせる。
それは、GDPの大きさから世界経済に甚大な影響を及ぼすことが避けられまい。共産主義とグローバリズムは相性が良いのである。
恐らく、ヨーロッパへの影響が最大となろうが日本も米も軽微とはならない。
そして、中国国内では、今でも起こっている暴動、武力付きの内乱、流民の発生、政権の危機、軍部の暴発が予想される。

自覚無しの平和呆け・孤立主義の政党は論外としても、消費税増税の判断に際し、誰もが中国バブル崩壊を一切触れないのは奇妙である。
もう、見え見えの状況であり増税なんぞ、無理心中するようなものだ。
42人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Amazon カスタマー
5つ星のうち3.0 宮崎正弘先生の中国分析は他の追随を許しませんね。
2016年7月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この数年の宮崎先生のご本は着実に中国がのたうち回っている姿がよくわかります。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
バッチャ
5つ星のうち5.0 日本の企業も打撃を受けるでしょうね。
2016年5月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
確かにこの本のとうりではないかと思われますが、一方では、まだ中国が大きく事業を広げていくところもあり、
不思議な国だとおもいます。　日本のビジネスマンの中にはまだ中国に日本の市場拡大の可能性を期待している人達が居ますが、
今後は無理ではないかと思います。　中国では社会主義国家と言って居ながら資産を大きく増やした人達と相変わらず、貧しい日々を
過ごさなければならないような人達が完全に分かれ、貧しい人達の方が多いということなので、ここで中国経済が破局を迎えると
中国難民が出るのではないかと心配です。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Erika☆♪
5つ星のうち5.0 嘘で塗り固められた中国経済の瓦解が始まる
2016年6月8日に日本でレビュー済み
マスコミの偏重した報道により、
被害をこうむっているだけでなく、
真実が知らされることがほとんどありません。
戦後のGHQにより、報道規制が敷かれており、それをいいことに中韓の偽装が
ますますエスカレートしています。
経済の停滞や官僚の汚職などといった国内問題を、
他国（ほとんど日本）にたいして目を向けさせることにも限界にきています。
中韓の常套手段である歴史改竄には断固として、講義すべきであると思います。
一方で、
日本は世界に誇れる、単民族が同じ土地で暮らした、優れた伝統を持つ素晴らしい国です。
中韓に惑わされずに、日本人としての自信と誇りを取り戻さなければならないと思います。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Kindleのお客様
5つ星のうち5.0 感想
2016年4月15日に日本でレビュー済み
中国経済が引き起こす、世界経済の混乱

我々、日本人は勇気を持ってそれに立ち向かうべきである
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート