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日本の論点 (小学館文庫 プレジデントセレクト お 1-1) 文庫 – 2016/5/7
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本書はプレジデント誌の連載記事『日本のカラクリ』及び対談記事から稿を抜粋し、加筆修正しつつ、とりまとめたものである。
日本の政治経済から、日本を取り巻く世界の情勢、刻々変化する時代状況まで、私が一人で好き勝手に論じているということで、『大前研一の日本の論点』という仰々しいタイトルに収まった。
「論点」という以上は読者諸氏が異論のある場合、ご自身の意見を「論点」としてまとめてもらいたい、という希望もある。
トピックは折々の社会事象に結び付けて論じているが、本書で取り上げているような論点は私にとっては目新しいものではない。(中略)過去30年間の歴史を振り返ると、日本を変えるチャンスは3回あった。(中略)では、4回目のチャンスはいつやってくるのか。この30年間で考えれば10年に1度ぐらいのペースでチャンスが巡ってきているので、また10年後にメサイアが登場してくる可能性があるのではないか。そのときまでに、あるいは私はもうこの世にいないかもしれないが、私がいなくても改革ができるように、さらに証拠を積み上げて論点を整理し、法案を練り上げる作業を粛々と続けていくだけである(著者のことば)。
【編集担当からのおすすめ情報】
2年半前に発売され、ベストセラーとなった『日本の論点』がハンディな文庫に。
世界に通用する普遍的な「大前研一の思考」にわずか3時間でたどり着くことができます。
大前/研一
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役、ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)『新装版企業参謀』(プレジデント)ほか多数。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
- 本の長さ224ページ
- 言語日本語
- 出版社小学館
- 発売日2016/5/7
- 寸法10.5 x 1.2 x 15 cm
- ISBN-104094700013
- ISBN-13978-4094700015
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登録情報
- 出版社 : 小学館 (2016/5/7)
- 発売日 : 2016/5/7
- 言語 : 日本語
- 文庫 : 224ページ
- ISBN-10 : 4094700013
- ISBN-13 : 978-4094700015
- 寸法 : 10.5 x 1.2 x 15 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,103,073位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 5,191位小学館文庫
- - 123,548位ノンフィクション (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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今の日本の問題点と大前さんからの解決策が提示されている良書。
難しい内容に感じるかもしれないが、文章が良いせいかすらすら読める。
この一冊を読むだけで、今の日本についてかなり深く考察できると思う。
あぁ、日本人全員がこの本を読んで、みなそれぞれの意見を言い合って深めていけたら日本はどんどん良くなって行くだろうになぁ。
自分の親父や、自分の上司がこの人だったら、
さぞ大変だろうと、つくづく思ってしまいます。
そんな方ですが、かつての都知事選では敗れてしまい、
ご本人もこの本に書いているように、
「表舞台には向いていない」ということで裏方に徹している。
政治の世界は、根回し、付け届けなどなど、
おおよそ大前氏は苦手なのではないだろうか。
そういう人情や調整型というより、
自己主張を全面にやっていくタイプなのではないかと、
やはりこの著書を読んでつくづく思ってしまう。
本の内容とは関係のない話になったが、
文面からこのようなイメージがついつい湧いてしまった。
2006年から「プレジデント」誌に掲載されたコラムを、
編集加筆して再構築したのが本書である。
Side Aと名づけられた「Strategy 1〜10」は、
ビジネスプラン、ビジネス改革案はワクワクして読める。
実践できれば日本が元気になれそうな気がしてしまう。
しかし後半のSide Bは、正直なとこ、
ところどころ罵詈雑言に思える感じは、否めないのである。
やはり選挙での敗北がトラウマになっているのであろうか。
政策提言では、暴走気味感が。
いずれにせよ、親父や上司に持ちたくない、
とても頭のいい方には違いありません。
日本が抱えている問題点などについて高い視点から論述されています
なんとなく、キーワードは頭に入っているけれども、何が課題なのかという点まで深く考えられていなかった点について、理解が深まります。
ビジネスマンや学生にとって、特にオススメの作品です。
留意点としては、本作品は「日本の論点」であって、必ずしも解決策がすべて示されているものではないということです。
本作品をもとにして自分でさらに考えを詰めて行くという使い方がよいかと思います。
少し乱暴な論理展開かなとは思いますけれど、そういう本なのだと思って納得しました。
しかし、問題はそこへの進み方である。
・年配者が子や孫に金を使う
・道州制を導入
・世界の農業最適地に飛び出して農業経営
・病気を定義して本来不要な医療費支出を削減
・歴史的役割を終えた役所は廃止か大胆に縮小
どれも賛成できるが、解決に向けたロードマップを描かずに理想を掲げるだけでは大した価値はない。
現状維持を望む既得権益を持った層が、政治的に力を持っていると認識したうえで、何が可能か丁寧に読み解く視点が欲しかった。